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生命保険の全知識|保険の比較・見直し・選び方の完全ガイド

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生命保険(せいめいほけん)とは、主に人の生命や怪我、病気に関わる損失を保障することを目的とした保険のことで、保険契約者が死亡するなどの保険約款に定められた条件のもと、保険者から受取人に保険金を支払うことを約束するというものです。

 

学資保険や個人年金保険、養老保険なども生命保険の一種とされています。
参考:生命保険とは|これだけで全てがわかる生命保険の種類と仕組み

 

生命や怪我、病気に関わる損失を保障する生命保険ですが、一口に生命保険と言っても保険会社によって保障内容には様々な違いがあり、数多くの種類が存在します。世の中に数多くの生命保険がある中で、あなたは本当にしっかりと選んで生命保険に加入しているでしょうか?

 

もしかしたら、

 

  • ・友人や知人に勧められてなんとなく
  • ・保障内容を良く理解しないで加入した
  • ・保険のお姉さんが美人だったから など

 

このような経緯で加入をしていないでしょうか?決して安くはない保険料を支払いながら、自分が加入している保険の全容を知らないことは、実はとてつもなく大きな損をしている可能性があります。

 

生命保険は誰にでも必要というものでもありませんが、すでに加入している方で、そういえばなんとなく加入しているという方は、今からでも生命保険の見直しをしてみることをおすすめします。

 

そこで今回は、生命保険への加入を検討している方、生命保険の見直しをしようかと考えている方に、生命保険について理解が深まるポイントをご紹介していきます。

 

生命保険とは|加入状況や保険金・保険料の額

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生命保険の加入率

生命保険の必要性について考えてみたところで、世間一般の多くの方は、実際にはどんな保険に加入しているのかも気になる方もいると思いますので、確認しておきましょう。

 

先ほどの「生命保険文化センター|生活保障に関する調査(平成28年)」によると、民間の生命保険、簡保、JA、生協・全労済といった生命保険に加入している割合は、男性で89.6%、女性では84.3%という高い加入率を誇っているとされています。

 

死亡保険金の平均
  • ■男性:2,494万円
  • ■女性:1,616万円
疾病入院給付金の平均
  • ■男性:約9,600円
  • ■女性:約9,000円
保険料の払込金額の平均(年間)
  • ■男性:39万2,000円
  • ■女性:29万6,000円

参考:医療保険とは|医療保険の役割と全ての保険種類を解説

 

生命保険を目的別で選ぶ際に考えておくべき事

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様々な保険を比較してきましたが、最終的には怪我や病気に備える「保障型」なのか、未来の為のお金を用意したい「貯蓄型」なのかの2択から、保険選びは始まると思います。

 

さらに、「バランス」をとるのか、「自分が死んだ後も長期的に保障したい」のか、この4パターンでご検討いただくのが良いと思います。
参考:あなたにおすすめの生命保険は?種類別おすすめの選び方

 

 

そもそも生命保険は何の為に選ぶのか?

生命保険の始まりは、「誰かに何かがあった時のお金」として共有財産を置いておく目的でできた保険です。

 

つまり、生命保険の大きな目的は、まとまったお金を用意することと言って良いでしょう。従って、少額のお金を納めることで、もしもの時の不安に備える役割があります。
参考:おすすめ医療保険に見られる特徴と医療保険を選ぶポイント

 

 

保障をメインに考えたい場合|定期型

見直しをしながら保険を活用したい方

例えば就職や結婚、子供ができたときなど、それぞれのシーンで必要な保障は変わってきます。まだ見直す場面が訪れそうだなという方は定期型の生命保険を利用するのが良いでしょう。

 

これから貯金をするつもりの方

生命保険に加入をしなくても貯蓄をして財産を形成することもできます。しかし貯蓄金額が目標に達する前に万が一のことがあってしまっては困りますね。

 

まだ保険に加入するかどうか迷っている方

例えば就職したばかりのような若い方は、生命保険に加入するべきかどうか迷っているのではないでしょうか。とくに残すようなお金がない場合は加入する必要もありません。
参考:定期型に向いている人

 

【関連記事】

生命保険を貯蓄型タイプで考える時に必ず知っておくべきこと

 

 

貯蓄をメインに考えたい場合|終身型

以下のような特徴に当てはまる人は、終身型に向いているかもしれません。

 

長期的な資金計画を立てたい

終身型の生命保険の場合、契約時から払い込み満了まで保険料は変わりません。利率の変動などによっては損をする可能性もありますが、保険料が一定であることは資金計画をしやすいといったメリットでもあります。

 

万が一に備えつつ貯蓄もちゃんとしたい

解約返戻金がついている終身型は、中途解約をした場合でもある程度払い込んだ保険料が戻ってくるのが利点ですね。そのため万が一に備えつつ貯蓄をすることも可能です。

 

払い込み満了まで解約をしない、という強い意志があるならば「低解約返戻金型」の終身保険に加入するのもいいかもしれません。

 

【関連記事】

生命保険を貯蓄型タイプで考える時に必ず知っておくべきこと

 

保険金を確実に受け取りたい

終身型は保障が一生涯つづくものですので、解約をしない限り必ず保険金を受け取ることができます。保険料を払い込んでいる以上、確実に受け取りたいという方は終身型が向いているといえるでしょう。
参考:終身型に向いている人

 

 

貯蓄も保障も考えたい場合|養老保険・個人年金保険

以下のような特徴に当てはまる人は養老保険に向いているかもしれません。

 

確実に貯蓄をしたい

養老保険は長期的な「貯金」と言っていいので、被保険者が死亡した場合は受取人に死亡保険金が支払われますが、使ってしまう前に確実に貯蓄をしてしまおうといった目的で使うこともできます。

 

【関連記事】

養老保険とは?~絶対に知っておきたい10の知識~

 

老後のためにお金を用意しておきたい

養老保険のいい点は確実に貯蓄ですが、もうひとつ加えるとするならば、満期日が退職時期と重なるといった点です。退職する時期に満期を迎えることは、老後の資金がちょうどいいタイミングで用意されるということです。
参考:養老保険に向いている人

 

自分の死後も家族に長期的なお金を残したい|収入保障型

以下のような特徴に当てはまる人は収入保障型に向いていると言えます。

 

長期的に保険金を受け取りたい

収入保障型は、保険金を年金形式の分割で受け取るものです。年間120万円を分割して受け取れるかたちであれば、一気に使ってしまうこともなくなります。

 

遺族を支える為のお金を残したい

収入保障型のメリットは、自分に万が一のことがあった際、子供が成人するまでは支えたいなどの願望に適したところです。

 

10年後を保険の満期日に設定することで、自分に万が一のことがあっても子供が成人するまではお金の支援ができますね。
参考:収入保障型に向いている人

 

遺産相続の財産・相続税対策として考えている場合|死亡保険全般

死亡保険の中の、定期保険、終身保険、養老保険、収入保障保険のどれでも対応できますが、重要なのは、死亡するリスクを計算する「予定利率」という数字です。予定利率は支払った保険料を運用し、どれだけお金を増やせるかという予想です。

 

その予想が高ければ保険料は安くなり、低ければ保険料は高くなります。たくさん増やせるということは、元手のお金も少なくていいということですから保険料が安くなるということです。詳しい内容は「死亡保険のすべてが分かる!必ず知っておきたい全情報まとめ」をご覧ください。

 

また、死亡保険金を受け取った際に問題になるのが、「相続税」の問題ですので、「生命保険で相続税対策をする時に知るべき2つのポイント」合わせてお読み頂ければ幸いです。

 

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生命保険の必要性を考えた場合に知っておくべき知識

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生命保険は必要ない方もいれば、あったほうが良い方もいらっしゃいます。では、自分にとって生命保険は本当に必要なのかどうかを考えることが、加入や見直しをする為に第一歩と言って良いでしょう。

 

生命保険の必要性|不安が大きな人は加入しておくと安心

生命保険の目的が「不安を解消」だとするならば、「何に対して自分は不安を抱えているのか」を、明確にするのが重要になります。自分は、何のために、生命保険に加入するのかをしっかりと理解していれば安心感も増しますね。

 

お金を残したい相手がいる場合

生命保険の保険金が支払われるのは基本的に被保険者が死亡した時になります。その相手が両親なのか、子供なのか、妻なのか、自分は誰にお金を残したいのかを一度振り返ってみると、相手によってどの程度のお金を残すのかも変わってきますね。

 

老後の為の貯金が苦手な場合

生命保険は死亡時に保険金がもらえるというイメージが先行しがちですが、貯蓄性の保険なら、それを使って老後のお金を用意することもできます。

 

貯金が苦手という方なら、半強制的に貯金が出来る生命保険はある意味便利と言えますね。

 

一時的な保障が欲しい場合

例えばですが、「貯金は別途するので保障だけがほしい」といった場合、生命保険のひとつである「定期保険」を活用することで、10年~20年といった保険期間を指定することが可能です。

 

定期保険の場合は中途解約すると支払ったお金は戻ってきませんが、保険料が安く抑えられ、中途解約をした場合でも保険料がもったいないということはありません。

 

銀行よりも大きな利息をつけて貯金したい場合

貯金と言えば真っ先に思い起こされるのは銀行だと思いますが、銀行の金利は0.1%もないため預けていても大幅な増額は見込めません。

 

それに比べて生命保険の「終身保険」ならば、保険会社によって金利に差はあるものの、1%以上のものが多く、最終的には銀行よりも多くのお金が戻ってきます。

 

とにかく先行きが不安な場合

生命保険の役割として「不安を取り除く」というものがあると先ほどご紹介しましたが、社会人になりたての方は「若いうちに入った方が良い」という台詞をよく言われてきたと思います。確かに若いうちに加入しておくことで保険料は安く抑えられます。

 

その場合、月1,500円程度の定期保険などに一時的に加入してみるのが良いかもしれません。1年くらい加入してみて、解約をすることもできますし、月に1,500円程度であれば、生活に大打撃を与えるほどではないでしょう。
参考:自分に合う最適な医療保険の選び方と選ぶ際に注意するべき事

 

生命保険がそれほど必要ではない方

逆に、生命保険がそれほど必要でない方としては、以下のような状況や考え方の方が当てはまると言えます。

 

お金を残したい人がいない場合

生命保険は万が一の事態に備えるものですので、自分になにかあった時、誰かにお金を残す必要がない場合や、だれに残したいかも決まっていない場合は、生命保険に無理をして加入する必要はないでしょう。

 

貯蓄が充分にある場合

生命保険の最も大きな目的は「貯蓄」にあると言っても良いでしょう。そのため、貯蓄が充分にある方は、わざわざ生命保険に加入する必要はないと考えられます。

 

生命保険文化センターが調査した「生活保障に関する調査(平成28年)」によれば、一般的には以下のようなお金が必要だと言われていますので、参考にして頂ければと思います。

 

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引用元:生活保障に関する調査(平成28年)

 

これを参考にした場合、男性なら2500万円以上の貯蓄ができるのであれば生命保険に加入する必要性はないと考えることもできますね。

 

まだ年齢も若く結婚もしていない独身の場合

例えばあなたが20代で独身の場合は、まだ生命保険に加入する必要は少ないかもしれません。まだそれほど収入も高くない状態で生命保険に加入をしても、固定費がかさむだけでしょう。
参考:結婚した時の保険|ムダな保険を選ばないための考え方

 

 

そもそも必要性を感じていない場合

当たり前かもしれませんが、そもそも保険の必要性を感じていない場合は、加入する必要はありません。よく「親が言うから」「知り合いの保険のおばさんに言われて」といったような理由で加入する方は多いですが、それはおすすめできませんのでやめておいたほうが賢明でしょう。

 

  • 根拠のない保険金額
  • 簡単な説明だけで加入を勧めてくる
  • 定期なのか終身なのかもわからない など

 

「なぜ加入するのか」を説明できるぐらいでないと、その保険料は垂れ流しているのと同じだと考えてしまって問題ないと思います。

 

ここまでお話しした「生命保険の必要性について有無」に関する詳しい内容は「始まりから考える生命保険の必要性|必要な人とそうでない人」でも解説もしていますので、参考にして頂ければと思います。

 

生命保険の解約が必要な場合|生活保護を受けている方向け

日本には最後のセーフティネットとして生活保護というものがあります。働きたくても働けない、障害がある、生活を維持するだけの収入が困難な方に向けられた制度が生活保護になります。

 

では、「病気が原因で働けなくなり、生活保護を申請することになったが復帰するつもりはある」という場合、生命保険に加入したまま生活保護を受けることができないのでしょうか?

 

解約を求められる場合

生活保護申請をする際、基本的には生命保険の解約を求められてしまいます。その際の理由としては「解約返戻金によって資産形成が可能になること」が挙げられます。生活保護は税金によるものですので、生活保護を受給する際は基本的に生命保険の解約を求められるのは、ある意味当然かもしれませんね。

 

解約が求められない場合

生命保険の終身型生命保険には基本的には解約返戻金があるため、生活保護を受ける場合は基本的に解約を求められますが、定期保険の場合は解約返戻金がない、またはごく少額の場合は、生命保険の加入を継続させたままにしておける場合があります。
参考:生命保険と生活保護|解約が必要な場合とそうでない場合

 

 

生命保険の選び方|生命保険を選ぶ際に必要な6つの知識

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生命保険の種類は意外と多くあって、結局何を選べばいいのかよく分からないと言った感想が加速してしまったかもしれません。

 

目的を持って選ぶ事が大事とは言え、こんなに種類があっては「保障を充実させたい場合」「貯蓄を優先させたい」「バランス重視したい」といった、あなたが望む細かいニーズを満たす事は難しいでしょう。

 

よく「生命保険 比較」といった単語で検索しても、個別の生命保険商品が列挙されるだけでは本当に比較したい内容が満たせないのと一緒ですね。

 

そこで、生命保険を選ぶ際に、最低限これだけは押さえておくべき事と、それぞれの保険を比較するときに知っておいてほしいポイントを6つ解説していきます。

 

  1. いつ(加入期間・契約期間・払込期間)
  2. いくら(保険料・保険金・返戻金)
  3. 誰が(保険の対象者)
  4. なにを(保障内容)
  5. なぜ(保険の目的)
  6. どのように(保険の種類)

 

この、5W1Hを基本に考えていくと良いでしょう。
参考:生命保険の選び方|絶対に考えるべき6つのポイント

 

1:どんな保障がほしいのか?

生命保険に色々な種類やタイプがあるのは、すべての方が同じ目的で生命保険に加入するものではないですし、それぞれが求めるものも様々だからです。ですので、まずは生命保険にどんな保障を望むのかを考えましょう。

 

例えば、一家の大黒柱であるあなた(あるいは他の方)が死なくなってしまった場合、残された家族の生活に不自由をさせたくないなら、死亡保障が充実した生命保険を選ぶのがよいでしょう。

 

他には・・・

  • 年金だけでは老後が不安:養老保険や終身保険、個人年金保険(貯蓄型)
  • 子供の学費などに不安:奨学金などに充てる学資保険(貯蓄型)
  • 病気や怪我に備える場合:入院費や治療費に充てる医療保険(保障型)
  • がん家系だからがんが心配:がん保険(保障型)

 

加入の目的を明確にすれば、山のようにある保険商品の中でも、大まかには「保障型」か「貯蓄型」のタイプで、どちらを選べばよいのか、簡単に選ぶ事ができます。
参考:「掛け捨て」か「積み立て」か。生命保険を選ぶ4つのポイント

 

2:いつまで保障を必要とする期間があればいいのか?

次におさえたいのは保険期間ですね。保険会社と契約を結んでから終了するまでの期間を保険期間と言います。保険期間は10年~20年、一生涯など保険の種類によって違いがありますが、保険期間の選択はとても重要です。

 

生命保険に加入する場合、どれくらいの期間に渡って保障が継続して欲しいのかを考えましょう。

 

  • ・60歳前後で2000万円程度の貯金なら:終身保険(一生涯で貯蓄メイン)
  • ・子供が大きくなる50際までは元気でいたい:定期保険(短く保障メイン)

 

など、一生涯の保険は貯蓄性の面が強く、定期保険などの保障メインは万が一の事故や怪我に備えると言った形で、設定することが大切です。
参考:生命保険の加入者が知らないと損する満期に関する全知識

 

3:必要な保険金や給付金はいくらなのか?

保障金額は高めに設定すればするほど安心できますが、高く設定しすぎると保険料の負担が重たくなってしまいます。

 

【例|30代男性:月約700円の定期保険→死亡後遺症時最大500万円】

 

そこで、まず検討するのは現在の生活を維持するために必要となる資産の額ですね。そして、生涯に必要となる資産が分かったら、残された家族が最低限必要としている金額を概算で算出することができます。

 

4:保険料の払い込み金額は適切か?

保険金額の話と連動しますが、保険金を高くすればそれだけ保険料も高くなる事になります。同じ条件で、より保険料の安い商品はないかと探すのはなかなかむずかしい問題です。

 

生活を圧迫するほどの保険料を毎月払うのでは、保険本来の目的から外れることになります。今の生活、今後の見通しを考えた上で、自分にとって一番いい金額を探すしかありません。

 

こればっかりは〜〜の保険がおすすめですと、安易に紹介する事はできませんので、経済状況を一番把握しているあなたが、「これなら!」と言えるものを見つけるしかありません。

 

もし難しい場合は、ファイナンシャルプランナーなどの無料相談サービスを利用してみることもおすすめしていますので、プロの意見をもらいに行ってもいいかもしれませんね。
参考:知っておくべき生命保険の仕組み|保険料はどう決まるのか?

 

5:いくらの返戻金になるのか?

解約返戻金は生命保険などの保険を、契約期間中に中途解約したときに戻ってくるお金のことをいい、解約返戻金には以下の2つの型があります。
参考:生命保険の解約返戻金|基礎知識と損をしない4つのポイント

 

従来型

従来型は、通常のように解約返戻金がついているものです。解約返戻金がどれくらい戻ってくるかは「返戻率」によってことなります。

 

これが例えば70%であれば、払い込んだ保険料の7割が戻ってきます。この返戻率は、保険商品によってことなりますから、契約前に必ず確認をするようにしましょう。

 

低解約返戻型

低解約返戻型は、返戻率を従来型の7割程度に抑えることで、月々の支払い保険料も抑えた商品です。保険期間中の解約返戻金が少なく、払い込みが満了した時点で解約返戻金が増える仕組みになっています。

 

返還率は通常年数が経過すればするほど上昇し、保険商品によっては保険料の累計を上回る場合もありますが、途中解約をした場合などは、払い込んだ保険料のすべてが返ってくるケースは稀という事を踏まえて覚えておくと良いでしょう。

 

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生命保険の比較をする際に見るべきポイント

生命保険そのものを比較する場合は、下記の3つにさえ気を付けていれば大丈夫かと思います。

 

  • ・自分で内容を説明できるか
  • ・平均と比較して良いか悪いかを判断する
  • ・保険会社破綻を引き継ぐ会社があるか など

参考:生命保険の比較方法|比較に便利なサービスや考え方を知ろう

 

定期保険を比較する際のポイント

定期保険を比較する場合のポイントは大まかに以下の3つです。

 

年満了型(短期型)

何歳から定期保険に加入しても5年、10年、20年といった形で契約期間が決められるタイプです。比較的短期間での契約は年満了型が多いですね。

 

歳満了型(長期型)

何歳から加入しても60歳で満期、65歳で満期といった形で契約期間が決められるタイプです。

 

更新型(短期型)

一般的に定期保険は、期限が過ぎれば自動更新で、更新通知がされることもありませんが、更新時の年齢によって保険料が上がります。

 

全期型(長期型)

保険期間が終了すれば契約も終了となります。ただ、これは上記の契約期間の長い歳満了型の契約に多く見られます。

 

逓減定期保険

逓減定期保険は、期間中年数が経つにつれて保険金額が減り、それに伴い支払う保険料も抑えられる定期保険です。通常、50・60歳と高齢に近づくにつれ、子供の養育費や住宅ローンなどの責任や債務は減っていきます。

 

逓増定期保険

逓増保険は、主に法人税対策として加入される定期保険です。貯蓄の要素も兼ね備えており、10年未満で払った保険料の全額近くが解約返戻金として戻ってきます。

 

詳しくは「定期保険の仕組みとメリット・デメリット|他の保険との比較」をご覧ください。

 

終身保険比較する際のポイント

生涯保障が続くことでとても頼りになる終身保険ですが、貯蓄を目的とするのか、保障を目的とするのかでも選ぶべき保険は変わります。
参考:終身保険の全比較|自分に合った終身保険がわかる7つの項目

 

入院給付金額

保険会社によって細かく金額の設定がありますが、人気なのは5,000円と10,000円の2種類です。もっと給付金が欲しい場合は、10,000円以上の給付金が支払われる保険商品もありますので、そちらを選んでいただくのが良いかと思います。

 

入院限度日数

人気のタイプは60日と120日の2種類で、入院給付金額と同様120日以上の期間給付金が支払われるタイプもあります。

 

通算支払限度日数

1入院の支払限度日数とは別に、保険期間を通して受け取れる入院給付金の日数限度も設けられています。一般的に、通算支払限度日数が伸びるほど保険料は高くなります。

 

保険料の支払い期間

「終身払い型」と、「有期払い型」、「将来半額払い型」の3種類があり、「終身払い」型の場合、加入中はずっと保険料を支払う必要がありますが、「有期払い型」の場合はあらかじめ設定した年齢まで保険料を支払えば、以降は保険料を支払うことがなくなります。

 

解約払戻金のあるなし

近年の終身医療保険はこの解約払戻金がない分保険料が安く設定されているタイプが多くなっていますが、解約払戻金が支払われるタイプもあり、保険に貯蓄性を持たせることができます。

 

保険料は高くなってもいいから、貯蓄として保険を活用したい場合は、解約払戻金がある保険商品を選びましょう。

 

その他の特約の違い

特約は付けた分だけ、保険料に上乗せされるため、あまり付けることはおすすめしませんが、健康保険が適用にならず、医療負担が高額になりがちな先進医療を保障する「先進医療給付金特約」などは、月々100円から加入できる保険会社もあるようですのでおすすめかもしれません。

 

詳しくは「終身医療保険の全てが分かる終身保険の全知識まとめ」をご覧ください。

 

さらに、終身保険平準式、積み立て利率変動型、低解約返戻型の3つの種類についても把握しておく必要がありますので、「終身保険の選び方|知って得する選び方のコツ3選」も併せてご覧いただくのが良いかと思います。

 

【関連記事】

 

 

養老保険を比較する際のポイント

養老保険を比較する際、貯蓄性が高い保険ですので、定期保険、終身保険、学資保険との比較をするのが最も賢い選択でしょう。

 

定期保険の特徴と比べた場合

保険の契約期間が続く限りは報償されるという点では養老保険と同じですが、「費用が安い」「どのみち解約返戻金はない」などから、最低限の保障は欲しい」という方は、定期保険から検討されてもいいかもしれません。
参考:「定期保険の仕組みとメリット・デメリット

 

終身保険の特徴と比べた場合

定年後の解約返戻金が、今まで支払った保険金を上回りますので、保険を解約して養老保険のように老後の資金に回すこともできます。このようなことから、終身保険は各保険会社でも人気のプランとなっています。
参考:「生命保険(終身型)の特徴とメリット・デメリット

 

学資保険の特徴との比較

学資保険も養老保険の仕組みとほとんど同じです。しかし、保障の多さ、保険料の高さ、満期になっても元本割れもありますので、養老保険に比べると貯蓄性は低いといえるでしょう。
参考:「学資保険とは?

 

 

医療保険を比較する際のポイントと選び方

1:入院限度日数

入院限度日数が最も多いのは60日、その他には40日、120日などの商品があります。「長ければ長いほどいいのでは?」と思うかもしれませんが、保険料が高いというデメリットがあります。

 

したがっていつまでなら負担なく保険料を支払えるのかを比較していきましょう。
参考:医療保険を比較する際に抑えておくべき7つの比較項目まとめ

 

2:特約で比較し余分なものは極力排除していく

・一般的な特約の例
通院特約 退院後にまた通院をした場合に通院給付金が受け取れる。
先進医療特約 厚生労働大臣が定める先進医療(がん治療などに多い)の治療を受けたときに保障。
女性疾病入院特約 乳がん・子宮筋腫といった女性特有の病気で入院した場合に、入院給付金や入院限度日数が増える。
生活習慣病特約 糖尿病などの生活習慣病で入院した場合に、入院給付金や入院限度日数が増える。

 

保険はできるだけシンプルなものにして、自分が理解できないほど複雑なものに加入をしても、いざ請求するときに申請できなければ保険金を受け取ることはできません。
参考:生命保険の特約の全て|特約の種類から必要性の検討まで

 

3:保険料だけで比較するべきではない

もし保障内容が同じであれば、当然保険料は安い方がいいですが、 “自分に必要な保障を把握した上で”比較をするのがポイントです。保険料だけで選ぶのは控えましょう。

 

4:加入率で比較しても意味はない

保険に限らず、携帯電話や身近なところで言えば、飲み物のメーカーなど「人気があるから」購入するケースも多いかと思います。しかし、保険商品に関しては、「人気だから」と、加入率で保険を選ぶことはおすすめできません。

 

と言うのも、保険商品は加入者の目的や状況に応じてそれぞれ適した加入のしかたがあります。一般的には良いと言われていても、あなたに適しているとは言い切れないからです。
参考:医療保険の加入率で比較するのは微妙 

 

5:終身型と定期型で比較

「医療保険の種類」でも軽くご紹介しましたが、目的別で選ぶものですので、どちらが優れていて、どちらが劣っているというものではありません。

 

ただ、両者を比較した場合にどのような違いがあるのかを知っておくことは、医療保険を比較する際には重要な項目になります。
参考:終身型と定期型で比較

 

6:年代別の利便性で比較

もしあなたが20代~30代であれば、家族ができた段階で見直して頂ければ十分間に合うので、最低限の保障だけは欲しいという場合は定期保険で十分かと思います。

 

逆に30代~40代の方で子供が生まれたり、今後の生活のことを考えて貯蓄をしたいなどがあれば、多少高額な保険に入っておくという選択肢もありますね。
参考:年代別の利便性で比較

 

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がん保険を比較する際のポイント

まずはがん保険の必要性を考える

がん保険が必要か否かの判断をするポイントは大きくわけると以下の3つです。

 

  1. 貯蓄は十分にあるか
  2. 一時金(診断給付金)が必要かどうか
  3. これ以上保険料が増えても問題ないか

 

医療保険や生命保険に加入している方は、新たにがん保険に加入すると毎月の保険料は増加してしまいます。いくら不安だからといって自分の家計を圧迫するほど保険に加入する必要はないでしょう。
参考:がん保険の必要性|必要性を見分けるポイントと賢い選び方

 

診断給付金の給付条件を確認

診断給付金はがんと診断された時に受け取ることができる給付金です。

 

  1. 1:上皮内新生物への給付
  2. 2:給付の条件
  3. 3:受け取れる回数

 

どの度合いになれば給付金が出るかが保険商品によって変わってきますので、加入を検討している場合は、条件の確認として最低限この3つは比較しておきましょう。
参考:自分に合うがん保険の選び方|賢くがん保険を選ぶ為の全知識

 

通院給付金はいくら受け取れるのか?

通院給付金は治療などで通院が必要な時に給付されるお金です。医学の進歩により、日帰りで行える手術や抗がん剤の投薬など、通院しながら行える治療方法が増えてきたため、入院を伴わない通院への保障はなにがあるか、保険商品によって「対象となるもの」「対象外となるもの」を確認しておきましょう。

 

特定治療給付金の金額

これは抗がん剤治療など、特定の治療を受けた場合に支払われる給付金のことです。区分けは「ある」「なし」の2種類に分けられますが、言わずもがな、「ある」方が安心でしょう。

 

・先進医療給付金

厚生労働大臣の昇任を受けた高度先進医療は、基本的に全額自己負担となり、一部の治療法では300万円ほどの費用がかかるものもあります。

 

この給付金を受けるには、一般的にがん保険に特約を付帯させることが必要で、特約に加入する費用は月に百円~数百円程度で、いざ必要になった時に大きなリターンが期待できるため、これは加入しておいたほうがお得かもしれませんね。

 

・最終的には保険料と保障内容のバランスが大事

これまで挙げてきた比較のポイントは、全て契約条件が良いほど保険料が高くなる傾向になっています。契約条件と保険料のバランスを考え、月々に確実に支払える保険料の保険商品を契約するようにしましょう。
参考:がん保険を比較するときに知っておくべき5つの比較ポイント

 

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学資保険を比較する際のポイント

貯金が少ない人はあった方が良い

子供が小学校や中学校、高校や大学に入るときに、必ずまとまったお金が必要になりますので、十分に貯金ができていない方は学資保険に加入した方がよいでしょう。

 

貯金が充分にある人は必要ない

子供の将来のための教育資金を貯める手段が学資保険ですので、貯蓄が十分にある場合は、学資保険に加入する必要はありません。

参考:学資保険の必要性と正しい学資保険の選び方

 

学資保険の比較項目は返戻金

学資保険を比較する際、基本的には貯蓄性を重視して選ぶことをおすすめします。学資保険の根本の目的は資金の貯蓄です。最終的に元本割れを起こして、元々あったお金が減ってしまっては元も子もありません。

 

従って、返戻率の高い商品を選ぶのが賢い学資保険の選び方だと思います。
参考:学資保険を比較する際に知っておきたい4つの項目とポイント

 

できるだけ返戻率を高めるにはどうすれば良いか?

・保険料の支払いをまとめる

保険料が安くなっても受け取れる保険金の総額は同じなので、つまり、支払いをまとめることで、返戻率を高く保つ事ができます。

 

・保険料の払込期間は短くする

払込期間を短くすると、一回に支払う保険料の金額はアップしますが、払い込みの総額は安くなるケースがあります。

 

・保険金の受取も一度にまとめる

満期時以外に祝い金の名目で、小中学校、高校大学の入学時に保険金を受け取れる商品がありますが、保険金の受け取りはできるだけまとめた方が、受け取る保険金の総額がアップします。

 

・特約は捨てて保障は最低限にする

保障がシンプルであればあるほど、返戻率が高くなる傾向にあります。ちなみに、ほとんどの学資保険の商品には保険料免除の保障が付いていますが、付かないタイプの方が返戻率は高くなります。

 

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個人年金保険を比較する際のポイントと選び方

個人年金保険に加入する際の比較ポイントには以下の4つがあります。

 

年金の支払方

・一時払い

一般的には分割払いより保険料が安かったり、年金額が高かったりと優遇される傾向があります。

 

・分割払い

年払いの場合は保険料が安くなり「月払い < 半年払い < 年払い」の順で保険料が安くなる優遇があります。

 

保険料の決め方で選ぶ

・年金建

「いくらの年金を「何歳からいつまで受け取るか」で、保険料を決める方法のことです。例えば、「60歳から月々○○万円を受け取りたいから、月々円払う」という保険料の支払い方です。

 

・保険料建

こちらは「□□歳から△△歳まで、月々◯◯円を支払ったから、月々円もらえます」という支払い方です。支払い途中で解約すると元本割れを起こす可能性もあります。個人年金保険は長期間の支払いが必要となる保険のため、申し込みの際は、確実に支払える金額を選びましょう。

 

 

年金額の決め方で比較

・定額

契約時に決めた一定額を月・半年・年ごとに支払いしていく方法です。

 

・外貨建

米ドルやユーロ、豪ドルなどの外国の通貨で運用する保険で、受け取れる年金額は外貨の為替で変動します。

 

・変額型

特別勘定(投資信託)で保険料を運用する保険商品で、受け取れる年金額は運用の結果で変動します。この中で、外貨建てと変動型の保険商品は「変動型」と呼ばれ、元本割れをするリスクが高い商品ですが、上手く運用できた場合、リターンが大きくなります。

 

また、運用にまとまったお金を必要とするため、保険料を一括で支払う保険商品がほとんどです。
引用元:個人年金保険|安心した老後のための完全ガイド

 

年金の受け取り方

・終身年金

被保険者が生きている限り年金を受け取れるタイプです。年齢が上がるにつれて受け取れる保険金総額も上がりますが、早い段階で死亡してしまうと、元本割れすることも考えられます。

 

・確定年金

年金の受け取り開始から、生死に関係なく一定期間(5・10・15年)年金を受け取ることができる保険です。

 

・有期年金

保証期間中は生死に関係なく年金が受け取れ、その後は契約時に定めた年金受取期間中、保険加入者が生存している限り年金が受け取れます。

 

・夫婦年金

夫婦いずれかが生存している限り一生涯に渡って年金が受け取れます。受け取りの期間にもよりますが、一般的に「夫婦年金>終身年金>有期年金>確定年金」と保険料は下がっていきます。

 

公的年金を受け取るまでの生活費をまかないたい人には「確定年金」を、公的年金の足しにしたい人には「終身年金」や「有期年金」と、ご自身の目的に合わせて加入する保険商品を選択していきましょう。
引用元:個人年金保険を比較する上で見るべきポイント

 

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生命保険の「格付け」から比較してみる

生命保険会社を評価する「格付け」をご存知でしょうか。「AAA(トリプルエー)なので安心」などといった言葉を耳にしたことがあるかと思いますが、これは保険会社の「信用度」を表したものと言っていいでしょう。

 

信用度だけで保険を選ぶことはあまりないかと思いますが、特定の保険会社を選んだ後に、各付けを見ておけば、その保険会社が信用できるかどうかの判断をする手助けにはなるかと思います。

 

保険というものが「信用」をもとに成り立っている商品であることから、「病気やケガになった時に給付金がきちんと支払われるかどうか。」は重要な基準になります。保険に加入する時は「支払われる給付金が高いかどうか?」「保険料が安いかどうか?」などに気が向いてしまいがちですが、その他の指標にも目を向けてみましょう。

 

たとえば、保険に加入した時に、「保険料が月々1,000円で、通院時に毎日5,000円、入院時には毎日10,000円が支払われる保険」が有ったとしても、加入した後に保険会社が潰れてしまえば給付金は目減りしてしまいます。

 

特に積み立て型の保険の場合、保険会社が倒産してしまうと、積み立てた保険料は目減りしてしまうことがほとんどです。後述する外部機関のサポートで、ある程度の救済措置を受けることができますが、ほとんどの場合は、積み立てた保険料以上の金額が戻ってくる可能性は薄くなります。

 

そのため、保険に加入する際は「保険料」や「保障の額」だけでなく、「格付け」も確認することをおすすめします。

引用元:生命保険の格付けとは?絶対に知っておくべき基礎知識

 

 

生命保険は掛け捨て型と積み立て型のどちらがお得なのか?

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掛け捨てタイプの特徴

支払った保険料は解約返戻金や満期時の保険金として戻って来ない代わりに保険料は安く保障重視で、貯蓄性はなく、更新ごとに保険料が上がるので、その点は要注意です。

 

積み立てタイプ特徴

支払った保険料が解約返戻金や満期時の保険金が支払われるものの、保険料は「掛け捨て」に比べて高めに設定された保険になっています。保険料に貯蓄分が含まれているため、保険料は少し高めですが、保険料はずっと変わらず一定です。

 

掛け捨て型と積み立て型の比較表

以下にそれぞれの特徴を表にまとめてみました。

 

表:掛け捨てタイプと積み立てタイプの比較

掛け捨て型 積み立て型
保険のタイプ 保障型 貯蓄型
中途解約時の返戻金 ×
★非常に少ない ★保険料の総額を
下回る可能性あり
満期保険金 × 終身保険 ×
養老保険
保険料 安い 高い
★更新ごとに高くなる ★一定で変わらない
保障期間 一定期間 終身保険 一生涯
養老保険 一定期間
代表的な保険の種類 定期保険 終身保険養老保険

 

 

掛け捨てタイプのメリットとデメリット

それぞれの特徴を知った上で、次にメリットとデメリットを整理してみましょう。まずは「掛け捨て」のメリットとデメリットです。

 

メリット

・保険料が安い

保障分だけを保険料として支払うので、保険料の支払い費用を抑える事ができます。

 

・保険料を抑えた上である程度の保障を得られる

掛け捨て型は保障重視の保険ですので、満期の返戻金や中途解約の返戻金がない(あるいは少ない)分、保険料が安くても積み立て型以上の保障を得ることが可能です。

 

デメリット

・支払った分の保険料が戻ってこないか、戻ってきたとしても少額

保障分の保険料しか払っていない為、返戻金は確保されません。その為、返戻金がないものが多く、あったとしても少額の返戻金しかありません。

 

・一定期間で保障が切れてしまうものが多い

「保障期間=保険料の払込期間」のものが多いため、一生涯払い続けるつもりがなく、保障メインであればそんなに必要性がないかもしれませんね。

 

積み立てタイプのメリットとデメリット

次に、「積み立て」のメリットとデメリットをご紹介します。

 

メリット

・解約時に返戻金として保険料が戻ってくる

保障分と積み立て分の保険料を支払っているので、解約した際にその積み立て分が戻ってくるのが積み立て型の最大のメリットです。

 

ただ、保障分は戻ってこないため、中途解約の場合は返戻金が元本割れすることがほとんどです。
参考:生命保険を解約する時に知るべき返戻金と簡単に解約する方法

 

・支払った保険料よりも多くの保険金が戻ってきやすい

貯蓄性を重視した保険ですので、基本的に満期に近づくにつれ、契約内容によっては、利率分が上乗せされて戻ってくる場合もあります。

 

デメリット

・保険料は掛け捨てよりも高め

保障分に加えて貯蓄分の積み立て分が含まれるため、掛け捨て型に比べて割高になります。

 

・保険料よりも受け取る保険金の額が下回るケースもある

特約などを付けて保障を手厚くすれば、保険料のうちの保障分の割合が多くなり、積み立て分として受け取る保険金の額が支払った保険料の総額を下回ることがあります。
参考:生命保険を徹底比較!掛け捨てと積み立ての正しい選び方

 

総評|お得かどうかはどちらを優先するかで決まる

掛け捨てタイプは保障メイン、積み立てタイプは貯蓄メインと考えていただくのが良いと思いますので、がっつり保障をしてほしいなら「掛け捨てタイプ」を選んでいただくのが良いと思いますし、貯蓄をしながらある程度の保障もほしいなら「積み立てタイプ」を選択していただくのが良いでしょう。

 

もしどちらもほしいという場合は、積み立てタイプで保障や特約を削ぎ落としたものと、保障タイプでがっつり保障してくれる保険の両方に加入するという選択もありますね。いずれにしても、最後は自分の支払える保険料との兼ね合いになるかと思います。

 

 

自分に合った生命保険の見直しをする為のポイント

生命保険の大きな関心ごとは「保険の見直し」です。人生における支出の中で、何よりも見直すべきは生命保険と知っても過言ではありません。なんとなく加入してそのままの保険はありませんか?

 

もしあるようであれば、この場で見直しポイントを確認しておきましょう。
参考:生命保険の選び方|絶対に考えるべき6つのポイント

 

 

生命保険の見直しで見るべき6つのポイント

1:生命保険の種類

まず注意すべきは保険の種類です。必要な保障が全くないと、いざというときに困るのは加入者とその家族です。定年を迎えたら家族の生活を守るためというより、自らの老後について考えて保険に入ることになります。そのときに必要なのは死亡保険ではなく終身保険です。

 

自分が何のために保険に入っているのかを再検討して、必要な保険の種類を把握することが重要です。

 

2:受取人を誰にしているか

受取人は保険金を受け取る人のことで、死亡保険の場合は配偶者や子どもなど、被保険者の肉親を指定することが一般的です。保険金の受取人が法定相続人であるケースが多いのは、税制面での優遇があることも大きな理由です。

 

また、法定相続人が配偶者であった場合、法定相続分までは相続税がかからないと配偶者控除が使えますので、最大でも1億6,000万円までは相続税がかからなくなります。
参考:生命保険の受取人は誰にすべき?知らないと損する3つの税金

 

結婚する前に生命保険に入っていて、受取人を両親にしているという人は配偶者に受取人を変更すべきですね。

 

3:保障金額を見直す

保障金額は高めに設定すれば安心は担保できるものの、保険料の負担が重たくなってしまいます。その結果、中途解約をしてしまっては、大きな損になりますので、高いものを選べば良いというものではありません。

 

大事なのは自分の資産状況や生活に合った保障金額を選ぶことです。詳しくは「生命保険の加入者が知っておくべき5つの見直しポイント」で解説していますので、こちらを参考に必要な保障金額を考えていきましょう。

 

4:保障期間

生命保険は原則的に、加入時の年齢が高ければ支払う保険料も高くなります。もし保障期間が終わった後も保障がほしい場合、年を取った分だけ高い保険料を払わなくてはならなくなります。

 

更新が10年ごとの場合だと、10年後更新するときに保険料が高くなり、その10年後にはさらに高い保険料を支払わなくてはならなくなります。

 

目先の保険料の安さで選んでしまっている方は、なるべく早いうちに保障期間を必要な長さまで確保できる保険を選びなおしましょう。

 

5:保険料を見直す

保険料そのものを見直すことも忘れてはなりません。上記の4つの条件だけでなく、保険料の支払い方法によって保険料が割り引かれることがあります。

 

6:解約時期

生命保険の見直しをする際、古い保険を解約し、新しい保険に切り替えるときは、新しい保険に加入してから現在の保険を解約するようにしましょう。生命保険加入時には健康状態の審査がありますので、万が一新しい保険の審査が通らない場合、無保険状態になるリスクがあります。

 

7:不要な特約

特約は便利なものではありますが、重要なのは自分が気になる病気など必要と思う保障を確保することです。

 

例えば、

  • ・障害保障特約
  • ・介護特約
  • ・重度慢性疾患特約
  • ・女性疾患特約
  • ・健康祝金 など

 

こういった特約は誰にでも当てはまるものではありませんので、本当に必要かどうかはみなすべきかと思います。
参考:生命保険の特約の全て|特約の種類から必要性の検討まで

 

生命保険の見直しをするタイミング

生命保険を見直す時、必要な保障は生活状況に応じて変わってきますので、どのタイミングで保険を見直すのかも確認しておきましょう。

 

結婚するタイミング

結婚をすれば家族が増えることになりますので、見直しのタイミングとしては最適でしょう。保険の観点からみて大きく変化するのは、「配偶者」という続柄が登場することです。

 

生命保険金の受取人を両親にしているか配偶者にしているかで、実際に受け取れる金額は大きく変わってきますし、生活費も増えるでしょうから、それだけ保障金額を増やす必要なども出きます。
参考:こんなときに生命保険を見直そう:6つのタイミング

 

子供を産んだとき

家族がもうひとり増えればまた生活費も増えることになります。さらに、子どもの教育費のために学資保険に加入することも検討される時期です。また子どもも法定相続人であるため、受取人について考える余地が広がることになります。
参考:こんなときに生命保険を見直そう:6つのタイミング

 

離婚をした場合

離婚をすると家計が分離するため、それに応じた保険に変更をする必要性が出てきます。子どもがいる場合、片親が子どもを育てることになるため、子どもの生活を保障するために自分が亡くなってしまった際の保障金額を増やす必要があります。

 

マイホームを購入した

マイホーム購入の際、たいていの人は住宅ローンを組むことになります。このローンが実は重要なのです。ほとんどのローンには「団体信用生命保険」という保険が付随しています。これはローンの支払いの途中で契約者が亡くなった場合、それ以後のローンの支払いを免除するというものです。

 

この保険によってローンのための分の生命保険の保障額を減らすことができます。
引用元:こんなときに生命保険を見直そう:6つのタイミング

 

子どもが独立したとき

子どもが独立すると、それまでは家族全員が生活を維持できるよう、万が一に対処するのが主目的でしたが、夫婦二人が余生を安心して過ごすための保険となるわけです。

 

そのためには、残りの人生を保障してくれる生涯保険変えるなど、夫婦の老後生活に備える保険への見直しが必要でしょう。

 

定年退職したとき

一番の働き手が定年退職を迎えると、高額な死亡保障はあまり必要とされなくなってきますので、葬儀や埋葬費用、相続税対策などを考えると終身保険を選択するのがベストかと思います。

 

保険料は高いですが、掛け捨てではなく残りの一生涯を全て保障してくれます。
参考:生命保険の加入者が知っておくべき5つの見直しポイント

 

 

保険料を安くする為の生命保険料控除の概要

生命保険料控除(せいめいほけんりょうこうじょ)とは所得控除の一種で、所得税額を計算する際に個人の事情を汲み取るために、生命保険や社会保険などの費用を所得から差し引き、年末調整、所得税や住民税が安くなります。

 

介護医療保険料控除は、平成22年の税制改正によって生命保険料控除に新たに加わったものです。旧制度では生命保険料控除と個人年金保険料控除のみでした。

 

新制度ではそこに介護医療保険料控除が加えられ、3つの控除が適用されます。
参考:生命保険料控除|知っておくべき全知識と上手に使うコツ

 

対象となる保険の契約

新制度の対象は平成24年以降の契約となりますので、平成23年の12月31日までのものと、平成24年1月1日以降の契約とでは扱いが異なります。

 

違いとしては、生命保険料控除額の最高限度額(所得税)が、旧制度では5万円だったのに対して新制度では4万円に、住民税は3.5万円から2.8万円に変更され、控除額全体の限度額は所得税で12万円、住民税で7万円となっています。
参考:生命保険料控除|知っておくべき全知識と上手に使うコツ

 

変更された内容

新契約に基づいて控除すること

平成24年1月1日以降の契約については、支払い保険料等(年間)が20,000円以下の場合は全額控除、80,000円を超える場合は一律40,000万円です。

 

旧契約に基づいて控除すること

支払い保険料等(年間)が25,000円以下の場合は全額控除、100,000円を超える場合は一律50,000円です。

 

新契約と旧契約の双方に加入している場合

平成23年12月31日以前のものと平成24年1月1日以降が混ざっている場合、新契約と旧契約の双方に控除を適用させることができます。ただし、各控除額の最高限度は4万円となります。
参考:2.生命保険料控除の旧制度と新制度について

 

生命保険料控除の種類

生命保険料控除の種類は以下の3種類にわかれます。

 

一般生命保険料

一般的な生命保険契約のことで、民間の生命保険会社との生命保険契約、農業協同組合などの生命共済などがあります。

 

介護医療保険料

疫病や身体の障害などに対して保険金が支払われる簡易保険契約が対象となります。ただし、傷害保険や5年未満の契約、貯蓄系の契約は控除の対象となりません。

 

個人年金保険料

個人年金保険が対象となります。年金の受取人が、保険料を払い込む人もしくは配偶者となっている必要があります。詳しい内容は「介護医療保険料控除の対象となる保険」をご覧ください。

 

 

生命保険の解約返戻金を少しでも上げる為の知識

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生命保険に加入するときにきになるであろう「解約返戻金」ですが、実際にどれくらい戻ってくるのかすぐに答えることはできますでしょうか?

 

解約時の返戻金はとても大きな存在ですので、もし生命保険を解約する場合、解約返戻金のことを無視するわけにはいきませんので、その仕組みや損をしないコツなどを紹介します。

 

解約返戻金の3種類の型

従来型

通常の解約返戻金がどれくらい戻ってくるかは「返戻率」によって差が出ます。例えば70%の場合、払い込んだ保険料の7割が戻ってきます。

 

低解約返戻型

低解約返戻型は、返戻率を従来型の7割前後に抑えることで、月々の支払い保険料も抑えた保険のことで、保険期間中の解約返戻金が少なく、払い込みが満了した時点で解約返戻金が増える仕組みになっています。
参考:低解約返戻金型終身保険の全てが分かる|特徴から使い道まで

 

無解約返戻金型

いわゆる「掛け捨て」と呼ばれるタイプの保険商品で、解約の際に解約返戻金が支払われないタイプの保険商品です。解約返戻金をあえて無くしているため、保険料は上記の2種類に比べて安く抑えられています。
参考:生命保険を解約する時に知るべき返戻金と簡単に解約する方法

 

解約返戻金がある保険

終身保険

終身保険は基本的に長期の加入が前提となります。そのため長期間払い続ければ解約返戻金を貯蓄のように利用することも可能です。

 

養老保険

養老保険は「生死混合保険」といって、被保険者が満期日まで生存していた場合と死亡した場合いずれも保険金(同額)が支払われる保険です。

 

学資保険

学資保険は解約しないことが前提ですから返戻率は高くなっています。学資保険の場合は解約返戻金を目当てに加入するというよりは満期保険金が目当ての加入がほとんどでしょう。

 

解約返戻金を高める3つの手段

返戻率を高くするには以下の方法があります。

 

支払い期間を短くする

支払い期間を短くすることで返戻率は上がります。例えば払い込み満了を65歳から65歳にする、一括にする、といった方法があります。

 

返戻率の高いものを選ぶ

当たり前なのですが、同じ保障内容でも保険商品によって返戻率は異なりますので、同じ保障内容の商品をFPなどに相談してピックアップしてもらうというのもひとつの手段です。

 

低解約返戻金型を利用する

満期後の返戻率を気にするのであれば、低解約返戻型の保険がおすすめです。保険期間中の返戻率は低めなものの、満期日を超えたら返戻率は100%を超えるものがほとんどです。

 

解約返戻金の変化率

契約年数が経つほどに払戻率は上がっていく傾向があります。

 

【例】
保険料:死亡保険月に6600円前後
死亡保障:300万円

 

こういった保険に、30歳の男性が加入した場合の払戻率は以下のようになります。

 

  • 1年目:2%
  • 3年目:2%
  • 5年目:0%
  • 10年目:3%
  • 15年目:5%
  • 20年目:8%
  • 25年目(満期終了時):3%
  • 30年目:0%

 

このように年々払戻率は上がっていき、満期を迎えた後も徐々にパーセントは上がっていきます。
参考:生命保険を解約する時に知るべき返戻金と簡単に解約する方法

 

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保険金と税金の関係|生命保険で相続税対策が出来る理由

被保険者が死亡すると相続がはじまりますが、その時考えなくてはならないのが相続税の問題です。これまでの相続税法では4%ほどの人しか相続税の対象になりませんでしたが、平成27年1月からの相続税改正によって、相続税の対象となる人は約7%に拡大すると言われています。
そのため、ますます相続税対策として注目される生命保険ですが、生命保険で相続税対策を行うためのコツなどをご紹介していきます。
参考:大切な資産を守るための相続税対策、全手法

厳選 相続税相談ナビ

自分だけで相続対策や相続税申告をしてしまうと複雑でよくわからなかったり、余計に税金を払うことになってしまったりします。相続税対策のための保険活用方法についてより詳しくチェックしたい方は厳選相続税相談ナビの【相続対策無料診断フォーム】からあなたにぴったりの専門家を探してみるのもいいかもしれません。

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相続税法の快晴で変わったこと

基礎控除の引き下げ改正

平成27年1月から、基礎控除額が引き下げられ、以下ように変わりました。

 

  • ・旧制度:5,000万円 + 1,000万円 × 法定相続人の数
・新制度:3,000万円 + 600万円 × 法定相続人の数

 

例えば、遺産が5,000万円あって、法定相続人に配偶者1人、子供2人だった場合、

 

  • 旧制度:5,000万円 + 1,000万円 × 3人 = 8,000万円
5,000万 – 8,000万円 = 相続税0円
  • ・新制度:3,000万円 + 600万円 × 3人 = 4,800万円
5,000万 – 4,800万円 = 200円万円

 

つまり、旧制度ではかからなかった相続税も、新制度では200万円もかかってしまうことになります。

 

相続税の引き上げ改正

改正によって税率の引き上げが実行され、以下の表のように改正が行われました。

 

【平成26年12月31日までの場合】相続税の速算表
法定相続分に応ずる取得金額 税率 控除額
1,000万円以下 10%
3,000万円以下 15% 50万円
5,000万円以下 20% 200万円
1億円以下 30% 700万円
3億円以下 40% 1,700万円
3億円超 50% 4,700万円
【平成27年1月1日以後の場合】相続税の速算表
法定相続分に応ずる取得金額 税率 控除額
1,000万円以下 10%
3,000万円以下 15% 50万円
5,000万円以下 20% 200万円
1億円以下 30% 700万円
2億円以下 40% 1,700万円
3億円以下 45% 2,700万円
6億円以下 50% 4,200万円
6億円超 55% 7,200万円

 

生命保険で相続税対策ができる方法

相続税の対象になる人が増えたことで、相続税対策として生命保険の活用が期待されています。そこで、相続税対策として生命保険を利用する際の方法をご紹介します。

 

死亡保険金の非課税枠を活用する

死亡保険金には「500万円×法定相続人の数」という非課税の限度額がありますので、この非課税枠の活用で相続財産の評価額を下げることができます。生命保険を活用することで相続税を回避できる可能性もあります。

 

納税のための現金がすぐ用意できる

通常、相続財産は遺産分割協議が終わるまで講座などが凍結され、自由に引き出せないようになってしまいます。しかし、生命保険の死亡保険金なら受取人が書類を提出するだけで1週間程度の期間で保険金を受け取れるというメリットがあります。

 

生命保険受取人を分散することによるリスク回避ができる

死亡保険金は遺産分割協議の対象外となり、特定の相続人だけに財産を残したいと言う場合に活用できます。さらに、複数の保険金の受取人を複数人に指定することもできますので、遺言と同じ効果が得られます。

 

誰でも加入ができるわけではないことに注意

生命保険に加入をするときは健康状態に注意が必要です。相続対策を考えるときある程度年を取ってからのケースが多いです。健康を損ねている場合保険料も割高になるケースもありますので注意しましょう。
参考:生命保険で相続税対策をする時に知るべき2つのポイント

 

生命保険の選び方で迷った時の無料相談先と活用法

最後に、保険内容の相談をしようと思った際の相談窓口などをご紹介していこうと思います。

 

保険相談は誰にすれば良いのか?

生命保険の見直しなどのそうだんをする場合、保険のプロであるFPや生命保険会社に相談してみるのが良でしょう。また、生命保険協会の「生命保険相談所」などもあります。

 

ただ、こちらの相談員の方は、必ずしもFPの資格を保有しているわけではありませんので注意しましょう。

 

こういった方たちに相談するメリットとしては無理な勧誘をしてこないことがあげられます。理由としては、FPの方たちはお客さまからクレームが来たら相談の数そのものが減ってしまい、生命保険会社からの信用もなくすリスクがあるからです。

 

無料相談はなぜ「無料」なのか?

生命保険の見直しを考えているユーザーが利用出来る無料相談サービス。もちろん相談員がボランティアで相談を受けつけているわけではありません。

 

生命保険会社は、相談者を紹介する手数料を、相談を受ける人は生命保険の販売手数料を収入としているおかげで、無料相談サービスが実現できています。

 

無料相談をする前に準備しておくこと

生命保険の商品を探して、ある程度的を絞っておくと良いでしょう。価格.comなどの一括見積もりサービスを利用したり、保険商品の固有名詞で探してみることで、自分が欲しい保障の相場がなんとなく見えてきます。

 

相談した際に、自分で検索したものと生命保険料金に違いがある場合は質問ができますよね。また、多少知識もあった法が良いので、保険商品の候補をいくつかに絞り、どうしてそれを選ぶべきなのか理由を考えてみるのも手です。

 

会社で選ぶのは少し違った視点ですが、これも大切です。こうして自分が商品を選んだ理由をFPさんに説明できたら、相談もスムーズに進みますから1石2鳥です。

 

もちろん、常にFPも親身に相談には乗ってくれますが、熱量があった方が、さらに親身になってくれると思いませんか?

 

生命保険の相談をする際にチェックするべき項目

相談する際には次の3つのポイントに注意をしましょう。

 

FPの提携社数

FPには生命保険会社から支払われる手数料が収入となります。したがって、提携している生命保険会社の商品以外は紹介することができません。相談をする際には、提携社数の多いFPが居るかどうかを必ずチェックしましょう。

 

生命保険に加入・見直しする目的を伝える

なぜ生命保険に加入したいのか、見直したいのかを明確にしておきましょう。目的があやふやであれば、まずその旨を伝えて「目的を明確にする」相談から入りましょう。

 

結果を急がない

生命保険は長期間加入するものですから、じっくりと検討する必要があります。また各々の家庭状況や、収入・支出のバランスから資金計画を立てるのは容易ではありません。最適な生命保険を見つけるためにも結果を急がないようにしましょう。
参考:生命保険の無料相談の仕組みと相談前に準備すること

 

無料相談を提供している企業

生命保険会社は保険商品を保有している会社ですが、無料相談などのサービスをメインに提供している会社もあります。

 

保険マンモス

「保険相談ナビ」というサービスを提供しています。保険相談の使い方からよくある質問、サービス内容の詳細まで、webページにて閲覧することができます。

 

保険のビュッフェ

Webページでは、提携しているFPの顔写真入りプロフィールを見ることができます。どんな人が相談にのってくれるのか、事前に知ることで安心できますね。

 

保険Café

相談できる方の範囲が、東京、埼玉、神奈川、千葉などの都市圏に限定されています。口コミの中には「保険料がかなり安くなった」「友人と一緒に聞けたので緊張せずに済んだ」といった声があります。

 

保険コネクト

現在ご覧いただいている、保険コネクトは全国の保険代理店を検索できるサイトです。全国に店舗展開をしている大手保険代理店だけでなく地域密着型の保険代理店も探すことができます。

 

保険の相談を代理店経由ですべき2つの理由

保険代理店には以下の2種類の代理店があります。

 

  • ・専業代理店(プロ代理店):保険販売を専業とする代理店
  • ・副業代理店:不動産業者や旅行代理店などが保険販売を兼ねる代理店

 

専業代理店は扱う保険商品が多いため、ジャンルにとらわれない様々な保険の加入をすることができます。もし何種類かの保険への加入を検討されているなら、専業代理店がオススメです。
参考:保険を代理店経由で加入するメリットと良い代理店の見つけ方

 

細かいサービスが受けられる

一度保険に加入すれば、短期で契約を解除することは少ないと思います。そのため、代理店で保険契約をした場合、代理店との付き合いが長くなることが予想されます。

 

代理店は保険のことで困った時は相談に乗ってくれますし、保険の乗り換えや新規加入、更新の時期にはお得な情報などを提供してくれることでしょう。

 

保険を一元管理できる

保険商品には、生命保険や医療保険、自動車保険や火災保険など様々な種類があります。目的によって、様々な保険に加入する必要があると思いますが、そんな時にひとつの代理店を窓口に契約を交わしてしまえば管理が簡単になります。

 

一つの保険代理店に任せてあれば、事故後の保険の支払申請などの手続きがとても楽になるでしょう。

 

【関連記事】

 

 

まとめ

いかがでしたでしょうか?

生命保険に関わる全ての内容をご紹介してきましたが、生命保険の見直し、比較、加入を検討している、全ての方にとっての参考になれば幸いです。

 

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    皆さまはじめまして! 新・ぜんそく力な日常と言う実体験をもとにした絵日記ブログを運営している碧乃あか男と申します。 今回初めて、保険コネクト様で記事を書かせていただく事になりました。 どうぞ...

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    アフラックから新発売「かしこく備える終身保険」で顧客ニーズに対応

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    2018年7月23日にアフラックより新しい終身保険、かしこく備える終身保険が発売されました。 今回はこの、かしこく備える終身保険のおすすめポイントと特徴をご紹介します。 解約返戻率を抑える代わ...

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    がんで破産しないために…がん保険が適用されないケースまとめ

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    がんを患った芸能人の訃報が続く2018年。がんに対して不安を感じてはいても、「がん保険がよく分からない」「なぜがん保険が必要なのか疑問」という人もいらっしゃるのではないでしょうか。 がんに対する備え...

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    日本の経済ってどうなんだろう?色々と気になる「お金の話」を美人経済評論家に聞いてみた。

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    こんにちは。保険ライターの紳さんです。   皆さん、景気はどうですか?   「ぼちぼちでんな」、と答えられる方はどれほどいらっしゃるのでしょうか。僕はここ数年、...

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    働き盛りの30代に必要な保険って何?30代から考える将来の貯蓄プラン

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    30代は性別を問わず働き盛りの年齢であり、仕事やプライベートでも安定した生活を送っている方も多いのではないでしょうか?結婚や病気などにより、ライフスタイルに変化が生じるのも、30代の特徴です。 30...

  1. 「安さだけ」と思ってない?通販型自動車保険の本当の賢い選び方

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    任意加入の自動車保険は、代理店やディーラーで加入する人が多いですが、最近はインターネット経由で加入できる通販型の保険が増えたことで、加入手続きが簡単になり、保険料をセーブできるようにもなりました。 ...

  2. 美術品に保険をかけられるって本当?もしもの時に備えるプロの査定保険【アイ・アート・アセット株式会社】

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    美術品は資産であり、見る人、愛でる人の心を豊かにするものでもあります。 ただ、保有者には常に「盗まれたらどうしよう」「傷ついたらどうしよう」などの不安が付きまといます。 高価なもの、大切なものであ...

  3. 半年で10万人以上が利用。ロボットアドバイザー「ドーナツ」が保険見直しの「面倒くさい」を1分で解決

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    保険は、年齢や仕事・生活の環境に応じて見直す必要があります。 しかし、これがなかなか面倒な作業。 「時間がある時にやろう」と先送りにしてしまう人も多いのではないでしょうか。 そんな時に便利な...

  4. 保険業界にテクノロジーで変革を。加入者へのメリットは?InsurTechの第一人者が語る

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    突然ですが質問です。 加入している保険の保険証券、いまどこにあるか知っていますか? 「そういえば?」と思った方はいませんか? 保険証券は加入している保険の情報が記載されている大事なものですが...

  5. 保険のいらない社会へ。子供への犯罪を未然に防ぐ保険会社の新たな挑戦とは?

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    GPSやIoTなどの技術を活用した子供を見守るサービスが増えています。 子供の安全確保は親にとってもっとも大事なことの1つ。少子高齢化が進む中では、社会全体で子供を守っていく取り組みが求められていま...

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