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通院保障はケガにも効く?知っておくべき保障内容と加入の判断基準

通院保障は医療保険に必要なのでしょうか?一般的に医療保険には通院を保障する内容は含まれておらず、病気やケガで入院した際の入院給付金保障と手術給付金だけで、通院は特約でカバーします。保障が付いていないのには理由がありますので、今回は通院保障の必要性を解説して行きます。

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入院や手術に備えるため、『医療保険』に加入している人は少なくないでしょう。

医療保険は、病気やケガを保障し、入院や手術をすれば保険会社から給付金を受け取れます。

そんな医療保険にオプションで付加できるのが『通院保障』。

しかし、通院保障に加入している人はあまり多くないでしょう。

この記事では通院保障の内容や加入すべきかの判断基準について解説します。

 

通院保障の内容

通院保障の内容

まずは、通院保障の基本的な内容から見ていきましょう。

【関連記事】医療保険について詳しく知る

医療保険は、入院・手術に備える保険です。

手術をした場合には『手術給付金』として20~30万円程度(契約内容による)が、入院した場合には『入院給付金』として1万円/日(契約内容による)が給付されます。

平成28年度の医療保険の加入率は86.5%となっており、日本人の多くの人が加入していることが分かります。

ただ、一口に医療保険と言っても、定期型、終身型などたくさんの保険商品があり、どれを選ぶべきか迷ってしまうこともあるでしょう。

以下の記事では医療保険を選ぶポイントについて解説しています。あわせて参考にしてください。

▶『医療保険の全知識|医療保険を賢く選ぶ為の7つのポイント

通院保障は入院しないと受け取れない

通院保障は医療保険における特約の一つで、「入院した怪我の治療のために、通院した場合」に適用されます。

通院だけでは給付金がおりません。

風邪をひいたときや、虫歯の治療など、通院のみの治療は保障対象外ですので注意が必要です。

入院を伴わないただの通院で給付金がもらえることはありません。

 

通院保障特約の保障例

通院保障特約の保障内容ですが、多くの保険会社で取り扱っている「通院保障特約」の特徴は以下の3点です。

  • 入院した前後の通院を保障する
  • 通院保障の給付金額は入院給付金の同額以下
  • 適用期間・適用日数に制限がある

 

以下で詳しく見てみましょう。

 

1:給付金給付条件は病気やケガで入退院した前後の「通院」

通院といっても入院をしない通院だけでは「通院保障特約」の対象とはなりません。

あくまで「入退院したケガの治療のために通院した」ケースのみが対象です。

 

2:給付金額は主契約である入院給付金と同額以下

受け取れる給付金額は、入院時の給付金1日あたり5,000円、通院保障の給付金を1回あたり10,000円など、入院時の給付金以上に設定する事はできません。

通院給付金は「入院1日当たりの給付金額の○割まで」といった制限もあるため、1日当たりの通院給付金の金額も少なめです。

 

3:適用期間・適用日数に制限がある

多くの「通院保障特約」では、適用される期間や日数に制限があります。

適用される期間については、入院前の通院は60日前まで、入院後は120日後までなどとされていることが一般的です。

また、日数に関しても、通院すればその日数分給付されるということはなく、上限『30日』など、制限が設けられていることが通常です。

 

通院のみを保障する保険

通院のみを保障する保険

通院保障は、入院を伴った通院を保障するものですが、実は通院のみを保障する保険商品もあります。

それは『がん保険』と『傷害保険』です。

ここでは、それぞれの内容について簡単に見てみましょう。

 

1:がん保険

がんは治療期間が長引くことも少なくありません。そのような事態にそなえて、入院を伴わない通院を保障するがん保険も増えつつあります。

がん保険の給付金の例

入院給付金(日額) 10,000円
がん診断給付金(一時金) 100万円
手術給付金(1回) 10万円
住宅療養給付金(1回) 10万円
通院給付金(日額) 5,000円

参考:がん保険の必要性|必要性を見分けるポイントと賢い選び方

 

手術・放射線治療・抗がん剤治療などの三大治療を行なった場合や、退院から1年間は日数無制限で通院を保障することが一般的です。

 

2:傷害保険

傷害保険は、交通事故や外来性のウイルス・細菌など、『あなた自身では避けることができない状況』でケガや病気を負った場合を保障する保険です。

代表的な保障内容として、死亡・後遺障害・入院・手術・通院が挙げられます。

【関連記事】傷害保険について詳しく知る

自分では避けられなかったケガ・病気を保障する『傷害保険』。

傷害保険には『普通傷害保険』『家族傷害保険』『交通事故傷害保険』『積み立て傷害保険』の4つの種類があり、備えたいケガ・病気により加入すべき保険が変わります。

以下の記事では、傷害保険の種類やメリット・デメリット、加入するポイントなどについて詳しく解説しています。あわせて参考にしてください。

▶『傷害保険は4種類│医療保険との保険料の違いやメリット・デメリット

 

入院前後の通院状況の現状について

入院前後の通院状況の現状について

入院保障が必要かどうかの判断基準として、さまざまなデータをもとに、入院前後の通院状況について確認してみましょう。

 

入院前後の通院は増加傾向にある

医療技術の進歩などに伴い、近年の入院日数は短期化の傾向にあり、どの保険会社も60日の入院限度日数が今は標準化しています。

一方で、入院前後に通院する人の割合は年々増加傾向にあり、入院前後に通院される方は全体の8割にものぼります。

入院前の通院割合 入院後の通院割合
平成11年 78.5% 平成11年 83.3%
平成14年 80.4% 平成14年 83.9%
平成17年 81.7% 平成17年 83.1%
平成20年 82.5% 平成20年 83.8%
平成23年 83.5% 平成23年 84.0%
平成26年 84.9% 平成26年 84.8%

参考:平成26年(2014)患者調査の概況|厚生労働省

 

入院は短期化する一方で、通院の頻度が高くなるという現状を見据えれば、通院費に備えておくことは重要だといえるでしょう。

 

入院前後の平均通院日数

少し古いデータですが、平成19年度に旧社会保険庁の調査による、主な病気別の平均通院日数は以下の通りです。

病気 平均通院日数
悪性新生物 7.25日
高血圧性心疾患 36.65日
虚血性心疾患 9.18日
脳血管疾患 6.92日
糖尿病 20.56日
肝疾患 8.88日
腎臓の疾患 22.88日

 

多くの病気では10日以内に通院が終わりますが、高血圧性疾患や糖尿病などは通院が長期化する傾向にあります。

一概にはいえませんが、通院保障を付加しておいたほうがよいケースも考えられるでしょう。

 

通院保障は1日何円にすべき?

通院保障は3,000円~1万円程度を選べることが一般的です。

残念ながら平均的な通院費のデータはありませんので一概にはいえませんが、通院費は3,000円~5,000円/日を目安に契約しておくとよいでしょう。

 

通院する場合、治療費のほかに交通費なども発生します。ご自身の状況に応じて考えるのがよいでしょう。

 

通院保障がおすすめな人

通院保障がおすすめな人

ここでは、通院保障がおすすめな人について紹介します。

 

身体的疾患|後遺症などに備えたい場合

入院の短期化が進む現代ですが、病気の完治までは医師の診察と適切な処置は必ず必要になってきますので、骨折のような負傷だけでなく、脳疾患や交通事故などで負った身体の後遺障害などについては、退院後のリハビリも大切です。

こういった時に必要性を感じる瞬間は多いかと思います。

がん保険への加入を検討しているならおすすめ

近年、がんでも日帰り手術が珍しくなくなってきました。

がんの通院治療は年々増えている一方、抗がん剤など治療費は未だに高額です。

がん保険に付帯できる通院特約は、給付金も10,000円まで出るものが多く、コスパもかなり良いといえます。

もとの契約に通院保障がないがん保険の場合は、通院特約をつけるのを強くおすすめします。

  • 給付金の給付条件:病気やケガで入退院した後に「通院」した場合
  • 給付金額は医療保険の主契約である入院給付金よりも低い(入院:1日あたり5,000円〜10,000円の6割程度)
  • 通院治療費に関わらず1通院あたり上限までもらえる

 

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医療保険の通院保障が不要だと思われる人

 医療保険の通院保障が不要だと思われる人

逆に通院保障が必要ないと思われる方もみていきましょう。

 

そもそもお得感を感じない方

「医療保険における通院保障の必要性|保障例と加入の実態」でもお話ししてきましたが、「入院が伴わないと請求できない」「給付金額は入院日額の6割程度」になってしまいます。

そもそも通院保障をつけることにメリットを感じない方は必要ないと思います。

 

保険料を安く抑えたい方

通院保障はあくまで特約ですので、主契約に付帯すれば当然保険料は上がっていきます。

下記は代表的な保険商品の通院保障をつけた場合とつけなかった場合の保険料で、30歳男性で入院給付金日額を10,000円にしたケースです。

通院保障あり 通院保障なし
3,596円 3,020円

 

月額の差は576円ですが、年間では6,912円ですし、5年も払い続ければ34,560円にもなって、一回も通院しなければ損ということにもなります。

保険料を安く抑えたいなら通院保障はいらないでしょう。

 

がん以外での必要性を感じない方

入院前後の通院治療が長期化・高額化しているのは事実ですが、それは主にがん治療についてです。

放射線治療や抗がん剤治療をうけたいのであれば、そもそもがん保険に加入したほうが手厚い保障を受けることができます。

がんによる通院に備えたいのであれば医療保険に通院保障は必要ないでしょう。

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通院保障の代用が可能|病気やケガの際に役立つ制度もある

通院保障の代用が可能|病気やケガの際に役立つ制度もある

医療保険の通院保障に関しては、個人的にはあまり必要ないと思っています。

その理由としては主に以下の2つの制度や保障があるからです。

  • 高額療養費制度
  • 入院保障

 

それぞれの内容について詳しく見てましょう。

 

高額療養費制度の存在

病気やケガで入院しても「高額療養費制度」という、一般的な収入の方なら1カ月に自分で負担する医療費の上限は「8万円+α」で済むというものがあります。

所得区分 1カ月の負担の上限額
月収83万円以上 25万2600円+(医療費―84万2000円)×1%
月収53~79万円以上 16万7400円+(医療費―55万8000円)×1%
月収28~50万円以上 8万100円+(医療費―26万7000円)×1%
月収26万円以下 5万7600円
低所得者:住民税非課税の人 3万5400円

 

例として、月収40万円の方が1カ月で80万円の入院費用がかかったとします。まず、健康保険の3割負担により実際の負担額は24万円になります。

これを上記の表に当てはめると

80,100円+(80万円-26万7,000円)×1%=8万5,430円

この8万5,430円から先ほどの実費分24万円を引いて残った15万4,570円が高度医療制度によって戻ってきます。

 

一番お金のかかる入院保障さえあればなんとかなる

医療保険の基本は入院した時に支払われる「入院給付金」です。入院にかかる費用をあげると主に以下のようなものがあります。

(1)医療費
(2)先進医療など保険がきかない医療費
(3)差額ベッド代
(4)食事代
(5)入院生活中の日用品・衣類
(6)家族のお見舞いの交通費・食事代

生命保険文化センターの調べによると、食事代やベッド代、日用品代、治療費も含んだ入院費用の平均は、1日あたり約16,000円だと言われています。もちろんこれは病気によって異なります。

この他にも、パジャマ代や病院までの送り迎えのタクシー代など予想外の出費がかかることがあります。また、働けなくなることによって収入が減少してしまうことも念頭に置いておく必要があるでしょう。いざ入院したもののお金を払えない、なんていうことがないようにしっかり備えておきましょう。
引用:入院費用を減らす3つの方法と入院に備えた賢い保険選び

いくら入院期間が短期化していて、60日を切ることがあるとはいえ、1日あたり16,000円だとするとそれだけで96万円になってしまいますので、特に保障してほしい部分はこの入院費用ということになりますね。

ずっと払っていく保険、ご満足いただくまで解決するには保険コネクトのプランナーまでご相談を!

 

まとめ

まとめ

いかがでしたでしょうか。医療保険の通院保障の必要性について考えてきましたが、もし必要かどうかの判断に迷った場合は、保険のプロであるFP(ファイナンシャルプランナー)の無料相談を利用してみましょう。

保険のプロからのアドバイスで、もっと違った、より便利なアプローチの仕方があるかもしれません。一度ご検討してみてはいかがでしょうか?

医療保険と通院保障に関するおすすめの記事

>>がん保険の通院保障とは|通院保障の特徴と必要性

がん保険の通院保障について細かく解説していきます。本当に自分に通院保障が必要かどうか?をよくご検討していただければと思います。

 

>>がん保険の必要性とは|必要・不要を見分けるポイントと賢い選び方

自分にはがん保険が必要なのか悩んでいる方向けに、必要な理由・不要な理由をふまえて考えていきます。

 

>>医療保険の見直しをする際に確認すべき5つの見直しポイント

医療保険を解約して、新たな医療保険に加入をする場合、健康状態など告知をする必要がありますし、今の保障内容や保険料を比較して判断しなければいけません。今回の内容を参考に、医療保険の見直しをする際の参考にしていただければと思います。

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