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危険!安さで選ぶと失敗する自動車保険の相場と選び方

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今よりもっと安い自動車保険はないだろうか、そう思っている人はたくさんいることでしょう。車を持つにあたっては必要不可欠な保険ですが、余計には費用をかけたくありません。

かといって、安すぎるのも考え物です。というのも、保険料は当然、補償内容に応じて設定されているわけですから、不自然な安さの裏には危険な補償が潜んでいるかもしれません。

様々な要素によって保険料は設定されています。保険料の相場を知るためにも、その要素をざっくりと見ていきましょう。また、保険料を安く抑えるポイントについても紹介します。ぜひご覧ください。
【目次】
保険料が決まる5つの要素
実例から学ぶ!自動車保険を安く抑えるポイント
補償を削りすぎるのもよくない

保険料が決まる5つの要素

1. 車種・型式

まずは自動車の「車種」、「型式」です。自動車の車種は、その自動車の用途などに応じて決められます。これについては車検証に記載があるので、簡単に確認できます。家庭でレジャーに使われる車と、業務で貨物を運ぶために使われる車のリスクが違うのは納得がいくかと思います。

型式というのは、車種別でもっとも登録台数が多い「普通自家用乗用車」と「小型自家用乗用車」に与えられている分類です。私たちが家庭で利用する車はたいていこの2種に分類されているので、保険料の見積もりをするにあたってこの型式についても見逃せません。

型式はその自動車のモデル(何年度のものか)、駆動輪数(2WDか4WDか)、や排気量によって決まります。この型式も保険料を見積もる際には見逃せません。たとえば同じプリウスでも古いモデルのものは保険料が高く、新しいモデルのものは保険料が安くなったりするわけです。

 

2.等級

「等級」は、保険の利用状況に応じて定められます。保険を使わなければ使わないほど上がり、等級が高ければ高いほど保険料が安くなる仕組みになっています。

保険を1年間使わなければ等級は1上がります。逆に、事故を起こして保険を利用してしまうと、等級は3下がります。6等級からスタートし、最高で20等級まで上がり、最低で1等級まで下がります。保険を利用しすぎて、1等級まで下がってしまうと危険な運転者とみなされ、等級が上がるまでの1年間ほとんどの保険会社と契約できなくなってしまうので気をつけましょう。

またこの等級は保険会社間で共有されるため、会社を変えてもこの等級は引き継がれます。

自動車保険の等級について詳しく知りたい方は「自動車保険の常識!等級制度のすべて」をご覧ください。

3.免許の色

「免許の色」も重要な要素の一つです。免許の色は無事故期間によってグリーン、ブルー、ゴールドの3種類に分けられています。その免許の色を見ることで、その運転者が事故を起こすリスクをはかることができるからです。ゴールド免許の人と、グリーン免許の人では保険料に大きな差が生まれてくることになります。

 

4.使用目的・走行距離・使用地域

「使用目的」はおおむね、業務使用、通勤・通学、日常・レジャー利用の3様態に分けられます。(業務使用と日常・レジャー利用の2様態に分ける会社もあります。)

その自動車を年間通して月15日以上の利用があれば、業務使用もしくは通勤・通学利用に、なければ日常・レジャー利用になります。

また、長く走れば走るだけ事故のリスクも高まることから、自動車の「走行距離」も保険料に反映されます。

自動車を乗る地域によって、事故率の差が存在します。そのため「使用地域」もひとつの要素です。

 

5.自動車に乗る人

ここまで多くの要素を述べてきましたが、これらは車を持っていて新たに契約を結ぼうとする際にはもう決定している事項であるため、自由に変えることができません。

実は、保険料が決まる要素の中で、唯一契約者が自由に決められるのが、「自動車に乗る人について」です。

運転者が若いと、運転が未熟で事故のリスクが高いとみなされ、保険料が割高になります。そのため、若い運転者を保険の対象に指定しなければ、保険料は安くなるわけです。

また、その自動車に乗ることができる人を限定すればするほど保険料は安くなります。契約者本人とその家族のみ、本人とその配偶者のみ、もしくは本人のみという3通りがあります。

運転する人を少なく決めてしまえば、保険料がおトクになるわけですね。

保険料が決まる要素にはこれらのものがあるわけです。煩雑にみえるかもしれませんが、先ほども述べたように車を持っているならばほとんどの条件はすでに勝手に決まっているので、心配は要りません。

 

 

実例から学ぶ!自動車保険を安く抑えるポイント

保険料が決まる要素、相場とだいたい分かってきたところで、いくつかの実例とともに保険料を安くするためのポイントをいくつか見てみましょう。なお、自動車保険の保険料を安く抑える方法については「安い自動車保険を考えるならチェックするべき4つのポイント」の内容を参考にしてください。

ソニー損保にて試算

 

【実例1】運転者限定を見直す

契約条件の中で、もっとも任意的に変更ができるこの「運転者限定」の条項。どれほど保険料が変わってくるのでしょうか、見てみましょう。

■条件
男性24歳、6等級
車種はセレナCNC25
配偶者あり、本人以外の運転者なし
家庭用の利用で走行距離は3000km以下
ブルー免許

■補償内容
対人対物補償  無制限
自己・同乗者補償 一人当たり3000万円
車両保険 なし

■見直し結果
A(運転者限定なし、年齢条件なしの場合】
年間149,370

B(運転者を本人のみに限定、年齢条件を21歳以上にした場合)
年間62,140

なんと半額近くまで下がりました。
もし、契約者本人以外が運転しないのにパターンAで契約してしまうと年間9万円近く損をすることになります。この違いは大きいですよね。
契約する際には、誰が運転するのか、というところはしっかり注意しておくべきでしょう。

一年に一回運転するかしないか21歳の息子がいる45歳の夫婦が自動車保険を結ぶときに息子が運転するときのために、21歳以上の条件で契約するのは明らかに無駄です。もしも、のための保険ではありますが無駄なところは排除して、息子さんにはレンタカーにでも乗ってもらいましょう。

(※自動車保険の年齢条件については「自動車保険の年齢条件を利用して保険料を節約する3つの方法」をご覧ください。)

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【実例2】車両保険を見直す

車両保険とは、自分の車が壊れたときに修理代として補償される保険のことです。
これがあるかないかで保険料は大きく変わってきます。

■条件
男性34歳、6等級
車種はステップワゴンRG3
配偶者あり、本人以外の運転者あり
家庭用の利用で走行距離は5000km以下
ゴールド免許

■補償内容
対人対物補償  無制限
自己・同乗者補償 一人当たり3000万円

■見直し結果
A(車両保険 175万円 免責 初回5万円 2回目以降10万円)
年間保険料97,520

B(車両保険 なし)
年間保険料44,890

もし、あなたが今の車に不満があって壊れたら買い換えようと思っているなら、車両保険によって補償を受ける必要はないわけです。それなのに車両保険を結んでいると、保険料はこんなに無駄になります。必要のない補償は契約しないことにしましょう。

 

【実例3】様々な付帯特約を見直す

自動車保険には様々な付帯特約があります。あると便利ですが、なかには人によっては必要がないものもあります。これらがどう保険料に関係してくるのか見てみましょう。

■条件
男性29歳、11等級
車種はメビウスZVW41N
配偶者あり、本人以外の運転者あり
家庭用の利用で走行距離は5000km以下
ゴールド免許

■補償内容
対人対物補償  無制限
自己・同乗者補償 一人当たり3000万円
車両保険 なし

■見直し結果
A(自動車事故弁護士費用特約 あり、おりても特約 あり)
年間保険料34,130円

B(自動車事故弁護士費用特約 なし、おりても特約 なし)
年間保険料29,120円

自動車事故弁護士費用特約、とはいわゆる「もらい事故」のときに賠償金などを交渉する弁護士を雇う費用を補償します。
自分に責任のない、もらい事故の際には保険会社がそういった交渉をすることは禁じられているので弁護士に依頼することになります。その際の費用を補償するものです。

おりても特約、とは自動車を運転していった先で、起きた事故などを補償してくれるものです。たとえば、ゲレンデまで運転しその後スキーをやっているときに他人に怪我をさせてしまった、という場合です。この際にかかる賠償金などを補償してくれます。

こういった特約はあると便利ですが、交渉は自分でやるとか、運転でそういった怪我をするようなところへ出かけない、だとかいう人には不要なものですね。あまり大きな金額の違いにはなりませんが、不要ならば外しておきましょう。

自動車保険の特約についてもっと知りたい方は「自動車保険の特約|これさえ読めば特約の全てが分かる」をご覧ください。

 

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補償を削りすぎるのもよくない


様々なポイントから保険料を安くする方法を紹介してきましたが、補償を削りすぎてしまうのはよくありません。いざ事故が起こってしまったときに保険が助けてくれない……、というのでは本末転倒です。なんのために保険に入っているのか分からなくなってしまいますね。

例えば、対物対人補償などは無制限に設定されることが多いです。なぜかといえば、相手方への補償は莫大な金額になることが多いからです。事故全体のうち、約40%で賠償額が4000万を超え、何億という金額に及ぶことも少なくありません。

人を傷つけてしまったときには、治療費や休業損害、または慰謝料などを請求されます。もし被害者が亡くなってしまった場合には、当人が生きていれば得られたはずの利益(逸失利益)も請求されます。これが非常に高額になることが多く、大変な金額が請求されることになります。開業医が亡くなった事故では5億を超える賠償が裁判で命じられました。

事故を起こして物を壊してしまったときの損害賠償額というのも高額になるケースがあります。仮に高級洋服店に突っ込んでしまったり、高価な積荷を載せている車と激突してしまったりした場合などは非常に高額な損害額が算定されることになります。ものに対する賠償額だけで1億円を超えた請求が命じられたケースもあります。

たしかにこうした事故は、なかなか起こることではありませんし、身近には感じることもそうはないでしょう。しかし、もしもある日事故を起こしてしまい、何億円にも及ぶ賠償金を請求されたら……。そしてもし保険がそのうちの5000万円しか補償してくれなかったら……。

日ごろの保険料をケチったばかりに、人生が破滅してしまいかねません。契約をする際には十分に考えて補償を組みましょう。

少なすぎず、多すぎず、これが保険を考える際の基本ですね。

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