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終身医療保険の必要性|メリット・デメリット、比較ポイントまで徹底解説

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終身医療保険(しゅうしんいりょうほけん)とは、医療保険の一種であり、一生涯、医療保障を受けることができ、加入時から保険料が上がらないタイプの保険です。世の中に病気やケガをしない人はいないと言い切っていいほど、病気やケガは身近なものです。また、歳をとるごとに病気やケガをする機会も多くなり、病院にお世話になることも多くなるでしょう。

医療の発達により平均寿命が伸び、老後の期間が長くなった今日、病気やケガへの備えはますます必要性を増してきました。テレビやラジオのCMなどで「終身医療保険は保険料が一生涯上がらない」というフレーズを聞いた経験がある方も多いと思います。では、終身医療保険に加入する必要性はあるのでしょうか?

そこで今回の記事では、終身医療保険の制度の仕組みや特徴を説明した上で、どのような方が終身医療保険に適切なのかを解説していきます。

 

終身医療保険の特徴|メリット・デメリット

医療保険には多くの種類がありますが、基本的には入院時と通院時に保険金が受けられる保険商品を指します。この医療保険は、保険期間で分類すると、一般的には「定期医療保険」と「終身医療保険」の2種類に分けられます。「定期医療保険」は、一定期間を保障するタイプ、「終身医療保険」は一生涯保障が続くものと認識してください。

メリット

保険料が一生涯変わらない

必ず保険金が受け取れる

貯蓄性があるため解約返戻金がある

一定期間が経てば解約返戻金は支払保険料を上回る

相続税の節税対策になる

デメリット

積み立て部分がある為保険料定期保険よりも割高

老後資金や大きな保険金を確保するのは困難

必要な保障の全てを終身保険だけでカバーするのは難しい

将来もらう保険金や解約返戻金の価値が実質的に下がることもある

 
参考:終身保険とは|終身保険の5つのメリットと3つのデメリット

保険料は一生涯変わらない

終身保険に加入するメリットは加入した時点から保険料が変わらないことです。たとえば、20歳から加入し続けた終身保険は、50代になっても60代になっても保険料は変わることがありません。一方で定期保険は、加入する年齢が上がるほど保険料は上がります。

終身保険の保険料は加入する年齢が若いときほど安くなりますので、終身保険に加入するなら早い段階から加入しておいた方が良いでしょう。

保険料の例

定期型は加入時の保険料が低額なことが特徴ですが、終身型は保険料が変動しないため、長期的に利用するほどに終身型はお得になります。例えば以下の例を参考にしてください。

定期型 終身型
保険料(月額) 20代 2,000円 3,000円
30代 3,000円
40代 4,000円
50代 5,000円

 

20歳~59歳までの期間に加入した場合、定期型の保険料の総額は、2,000円×12ヶ月×10年+3,000円×12ヶ月×10年+4,000円×12ヶ月×10年+5,000円×12ヶ月×10年=1,680,000です。

それに対して、終身型の場合、3,000円×12ヶ月×40年=1,440,000になります。この場合ですと終身型の方が払込保険料の総額がお得になることがわかります。

【参照】

▶「終身保険とは|終身保険の6つのメリットと3つのデメリット

▶「終身保険の全比較|自分におすすめの終身保険を選ぶ全知識

▶「終身保険の選び方|知って得する選び方のコツ3選

▶「定期保険の仕組みとメリット・デメリット|他の保険との比較

一生涯保障期間が続く

定期医療保険は支払う保険料が年々上がる保険のことを指しますが、これは、年齢が上がるごとに病気になる確率が高まるためです。一方、終身医療保険は、一般的に保険料は比較的低めに設定されており、保険料は加入時の年齢で決定されます。また、支払う保険料は加入時の金額から一生涯上がることがありません。

「終身医療保険」は、一生涯にわたり医療保障を受けることができるため、老後の医療費が心配な方に向いている医療保険と言えるでしょう。また、加入時の保険料が変わらないので、若いうちに加入しておくと、高齢になった時に比べて、毎月の保険料の負担を抑えることができます。

保険料は掛け捨て型と貯蓄型から選べる

終身医療保険を解約した場合、今まで支払ってきた保険料は全て無駄になってしまうのでしょうか。結論からお伝えすると加入する保険のタイプによります。終身医療保険には、掛け捨て型と貯蓄型の二つにわけることができますが、貯蓄型とは解約時に今まで支払ってきた保険料の一部が返戻金として払い戻しされるタイプの保険です。

それに対して掛け捨て型は、解約時に返戻金が払い戻しされることはありません。貯蓄型は解約時に返戻金が戻ってくる利点がありますが、掛け捨て型と比べて保険料が高額な上に、払込期間(「有期払い」にて詳しく説明する)を設定することができないデメリットがあります。

しかし、保険料は高くつきますが利用期間が長くなるほどに解約返戻金は高額になるため、保険料の総額と解約返戻金の差額で比べるべきでしょう。利用期間によっては、金銭的な面で貯蓄型の方がお得な場合もあるからです。

【参照】

▶「医療保険は積立と掛け捨てどちらが良いのか考えてみた

▶「積立保険を徹底比較|積立保険と掛け捨て保険の正しい選び方

健康状態でないと加入が難しい

一概に終身医療保険だけに言えることではありませんが、医療保険に加入する際には審査があります。入院歴や持病持ちでも入れる保険は増えてきていますが、健康な方との保険料を比べると、どうしても保険料は高く設定されています。特に喫煙者の方は、保険料が高く設定されがちなので注意が必要です。

 

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終身医療保険の支払い方法

終身保険の支払い方法には3つのタイプがありますが、どのタイプが適しているのかは加入者の状況によるので一概にはいえません。保険料の総額も変わりますから、自分が長生きできそうかどうか?いくらの保険料ならば無理なく支払えそうか?を踏まえた上で、支払い方法を決めると良いでしょう。

また、各支払方法の比較については「終身医療保険を比較する上で見るべきポイント」の項目でも詳しく解説していきます。

終身払い

終身払いは、契約を解除するまでの期間、一生涯、保険料を支払い続けるというものです。つまり、長生きすれば長生きするほど支払う総額は増えていくことになります。何歳に亡くなるのかはわかりませんが、加入時には保険料の総額は算出する術はありません。一回に支払う保険料は、後述する有期払いよりも安くなります。

しかし、定年退職を迎え、年金生活が始まった後でも、保険料の支払いが一生涯続くことは人によっては負担でしょう。

有期払い

有期払いは、保険料の支払いが一定の年齢、または一定の期間で終わるというものであり、60歳、65歳で支払が完了するものが多いです。支払いが終わっても、保険そのもののサービスは一生涯続きますが、支払いの期限が設けてられているぶん、一回に支払う保険料は終身払いよりも高額になります。

不意に失業した場合や収入が減った場合などは、その支払いに苦しまなければならないという不安もあります。

参照:「払い済み保険のメリット・デメリットと仕組みと活用例

将来半額払い

将来半額払いは、生涯、保険料を支払わなければならない反面、高齢になってからの保険料が半額になるタイプの支払い方法です。終身払いと有期払いのいいとこ取りをした支払い方法になりますが、早くに亡くなった場合の保険料は高くつきます。終身払いか有期払いか、どちらも選べないという場合はこのような支払い方法を検討してみても良いかもしれません。

 

終身医療保険の必要性|掛け捨て型と比べた場合の違い

医療保険には掛け捨て型と今回のような終身型(貯蓄型とも言う)があります。掛け捨て型は保険を解約した際に解約払戻金がないタイプの保険で、貯蓄型と比べると保険料が安いのが特徴です。一方、貯蓄型は保険料の一部が積立されているため、10年ごとにお祝い金の受取や、解約返戻金が受け取れるタイプの保険になります。

掛け捨てが良いと思うか、貯蓄型が良いと思うかは人によって様々でしょう。どちらのタイプにも長所と短所がありますので、ここで簡単におさらいしておきましょう。

参考:生命保険(終身型)の特徴とメリット・デメリット

終身型は予定利率が低い

貯蓄型と言われる終身医療保険は、契約時の予定利率が一生涯固定されるタイプが多くなっています。現在かなりの低金利と言われておりますが、貯蓄型の終身医療保険の予定利率も例外ではありません。今この瞬間に終身型を貯蓄目的で加入するメリットは少ないと言って良いかもしれません。

中途解約リスクも高く組み直しがしにくい

終身医療保険は中途解約すると解約返戻金が元本割れするため大損することになります。もし途中で家計などの事情が変化したりして、保険の乗り換えなどをするために途中解約すると大損することになります。医療技術は日々進化していますし、公的医療保険制度の状況も日夜変化しているため、一生解約を想定しない限り、終身医療保険への加入はリスクが高いと言っていいでしょう。

高額医療制度でまかなえる可能性がある

日本には「高額医療費制度」といって、ある一定の金額を超える医療費は国が負担してくれる制度があります。医療費は現在3割負担ですので、病気や怪我で治療を受けた場合、最も負担が大きいのは入院費用です。病気やケガで入院しても「高額療養費制度」という、一般的な収入の方なら1ケ月に自分で負担する医療費の上限は「8万円+α」で済むというものがあります。

表:70歳未満の方の区分|平成27年1月診療分から

 所得区分  自己負担限度額 多数該当
①区分ア
(標準報酬月額83万円以上の方)
 252,600円+(総医療費-842,000円)×1%  140,100円
②区分イ
(標準報酬月額53万~79万円の方)
 167,400円+(総医療費-558,000円)×1%  93,000円
③区分ウ
(標準報酬月額28万~50万円の方)
80,100円+(総医療費-267,000円)×1% 44,400円
④区分エ
(標準報酬月額26万円以下の方)
 57,600円  44,400円
⑤区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
 35,400円  24,600円

引用元:全国健康保険協会|高額療養費制度が平成27年1月から変わります

この制度があれば、終身医療保険は必要ない可能性もあり、高額医療費の自己負担額分さえ貯蓄できていれば、終身医療保険の保険料よりも安く済ませることができます。

傷病手当金の存在

国民健康保険に加入していれば「傷病手当金」を受けることが可能です。会社員などでフルタイム働いている方、パートや非正規社員でも勤務時間や日数の基準をクリアしていれば、加入できる事業者も存在もします。傷病手当金とは、会社員なら入院で4日以上会社を休み、会社から給料が支払われなかった場合、給料の3分の2に相当する金額が、最大1年6ヵ月間支給される制度です。

万が一病気になっても医療費として支払うのは高額療養費制度で8万円程度、会社員なら給料の3分の2が支給されるので、よほど大きな事故にあって大きなケガをしない限りは、医療保険に加入する必要性も薄いと言えるでしょう。病気になった後、保険への加入は厳しい状況に陥ることもあるので、一概に必要ないとは言えないかもしれません。

 

終身医療保険が必要な人と不要な人

前項でご説明したように、終身医療保険は被保険者が死亡するまで保障を受け続けることができる保険商品です。しかし、全ての人に必要な保険ではありません。この項では、終身医療保険が必要な人、不要な人について解説します。

【参照】

▶「医療保険は必要か?医療保険の必要性・不必要性を徹底解説

▶「医療保険は不要?不要な理由と医療保険の必要性が低い人

終身医療保険が必要な人

 

高齢時、確実に入院給付金を受け取りたい人

終身医療保険の便利なところは、高齢になって入院のリスクが高くなった場合に備えられる点でしょう。高齢になれば、ケガや病気をしやすくなりますが、入院した場合でも支払った保険料は給付金として一部が手元に戻ってくることになります。給付金が受けられる時期が決まっている定期保険では、契約期間中に入院給付金が受けられるとは限りません。

これは、一生涯保障が受けられるという特徴をもつ終身医療保険だからこそ得られるメリットです。

サラリーマン

終身医療保険の保険料は、契約内容を途中で変更しなければ変わることはなく、若ければ若い程、加入時の保険料が安くなるため、そのまま契約を続けていれば高齢時の保険料の負担が軽くなります。サラリーマンの方は個人事業主と比べ、一部の人を除き、生涯働き続けることは難しくなりますので、老後の医療負担を軽くするために、若いうちからの加入は、老後の備えとして有効かもしれません。

相続税対策をしたい人

終身医療保険には死亡保障がついているものがありますが、生命保険の保険金は全額、損金扱いとなる(税金がかからない)ため、この仕組みを活用することで相続税対策にもなります。

・解約返戻金は課税対象になるので注意

終身医療保険は、被保険者が死亡した時に保険契約が終了し、支払った保険料の何割かが解約返戻金として戻ってくるものも存在します。この解約返戻金は課税対象になります。

参考:「生命保険を利用した相続税対策と相続税が発生する保険金

小さな子供がいる人・母子家庭の人

子供を育てていく上で、自分の稼ぎだけがほぼ頼りであるという人は、自分が亡くなった場合や自分の身に不自由が起きて働けなくなった場合に子供が生活していくための手厚い保障を考える必要性があります。

終身医療保険が必要ない人

 

貯蓄や資産が、ある程度ある人

終身医療保険には後述するようにいくつかの保険料の支払い方法があります。その中で「終身払い」「将来半額払い」の2タイプの場合、保険料を生涯払い続ける必要があります。年金生活の中、定期的に払う保険料は、確実に家計への負担になりますが、「有期払い」タイプを選び、高齢時までに保険料を払い終えていれば、このデメリットはなくなります。

また、老後の医療費に対応できるだけの貯蓄や資産を用意できる人は、終身医療保険は必要ないかもしれません。保険料の支払い方法について詳しくは、後述する「終身医療保険を検討するうえで見るべきポイント」の「保険料の支払い期間」で説明します。

保障を受けたい期間が決まっている人

終身医療保険は一生涯、もしくはある程度長い期間保険料を支払い続けることが必要な保険商品です。そのため、ケガをしやすい職業に就いているなどの職業上の理由で、一定の期間だけ保障を受けたい場合などには、適した保険とは言えません。ここに該当する方は、給付金が受けられる期間が決まっている代わりに保険料の安い「定期医療保険」に加入するのがおすすめです。

健康でいる自信がある人

中には老後まったく病気をせず、したとしても全く入院の必要がなく長生きしている方もいます。このように元気な人生を送れば送るほど、終身医療保険に関しては損をすることになります。将来のことがわからないからこそ何もないうちから備えておくのが保険ではありますが、長い目でみると大きな買い物になります。

「医療保険の保険料そのものがもったいない」と考える人ほど、入院や手術の心配がなければ割に合いません。

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終身医療保険を比較する上で見るべきポイント

終身医療保険では、定期的に支払う保険料は、以下に説明する「入院給付金額」「入院限度日数」「通算支払限度日数」「保険料の支払い期間」「解約払戻金のあるなし」「その他の特約の違い」などの諸条件により変わります。詳しく説明していきますので、よく読み込んでお得に保険を利用しましょう。

入院給付金日額

入院給付金額とは、一度の入院で何円まで給付金が受けられるかの設定です。保険会社によって細かく金額の設定がありますが、多いのは5000円と1万円の2種類です。もっと多くの給付金が欲しい場合は、1万円以上の給付金が支払われる保険商品もありますのでそちらを選んでください。この入院給付金額は、金額が高くなればなるほど、それに比例して支払う保険料も高くなります。

厚生省のデータによると、健康保険が適応された場合の1日あたりの医療費平均金額は、「脳梗塞:7,703円」「糖尿病:7,014円」「肺がん:13,364円」と、5,000円を超えるものがほとんどです。これは1日あたりの金額なので、入院数が長引くほど自己負担は多くなります。1日5,000円では不安だという方は、給付金の多い保険を選んだ方が良いかもしれません。

参考データ:厚生労働省|医療給付実態調査(平成23年度)

自営業の方は休業補償も兼ねると良い

入院給付金日額保障で考えたいのは、病気や怪我で働けない間の休業補償としての機能です。ただ、健康保険組合から傷病手当金制度がある会社員や公務員の方は不要なのですが、必要なのは傷病手当金制度がない国民健康保険に加入している自営業の方でしょう。

自営業の方は公的な休業時の保障がありませんので、差額ベッド代と併せると10,000円程度の入院日額保障の医療保険に入っておくのが安心ですね。

入院限度日数

入院限度日数とは、一度の入院で何日まで給付金が受けられるかの設定です。人気のタイプは60日と120日の2種類です。こちらも入院給付金額と同様に、120日以上の期間給付金が支払われるタイプもありますので、手厚い保障を望む場合は、加入を検討してもいいでしょう。

入院期間が長い病気の中で平均入院日数を調べると「脳梗塞:113.1日」「脳性麻痺:274.3日」と120日を超える物は多くありません。「糖尿病:38.7日」「高血圧:43.9日」「脳卒中:43.2日」など、重い病気でも60日を超えるものは少なく、がんなどは平均して30日を下回ります。ありふれた骨折でも「骨折:43.1日」と、やはり60日を下回りますので、120日という保障期間は長過ぎるのかもしれません。

※参考データ:総務省統計局 平成20年患者調査「退院患者平均在院日数,性・年齢階級 × 傷病中分類 × 手術の有無別」

参照:「医療保険で入院日数を決める際に知っておくべきポイント3つ

通算支払限度日数

終身医療保険には、一回の入院の支払限度日数とは別に、保険の適応期間中に受け取れる入院給付金の日数限度もあります。これを「通算支払限度日数」といい、一般的に、通算支払限度日数が伸びるほど保険料は高くなります。

保険料の支払い期間

前述したように、終身医療保険には「終身払い型」と、「有期払い型」、「将来半額払い型」の、3種類の保険料の支払い方があります。一般的には、「終身払い」<「将来半額払い」<「有期払い」の順番に保険料が高く設定されています。しかし、「終身払い」型と「将来半額払い」型は、定年を迎える60歳を超えた後にも、年金の中から月々保険料を払い続ける必要があるため、その分家計は圧迫されると言えます。

今払う金額は少し多くなってしまいますが、長い目で見た時には、「有期払い」型がお得になりますし、目先の保険料を抑えたい場合は終身払いがオススメです。

解約払戻金の有無

終身の医療保険は、解約か死亡(被保険者死亡)した時に保険契約が終了します。この時にいままで支払った保険料が帰ってくる保険商品が、解約払戻金がある保険です。近年の終身医療保険はこの解約払戻金がなく、その分保険料が安く設定されているタイプが多いのですが、中には解約払戻金が支払われるタイプもあり、保険に貯蓄性を持たせることができます。

少し保険料が高くなってもいいので、貯蓄として保険を活用したい場合は、解約払戻金がある保険商品を選びましょう。

最近は解約返戻金の少ないものが人気

近年、終身医療保険の加入者のニーズに合わせて、「低解約返戻金がある医療保険」はとても多くなっており、今後新しく登場する医療保険には低解約返戻金がほぼ確実についています。そのため、保険料が安めに設定されるケースが多くなっています。

ただ、昔から存在する古いタイプの医療保険の場合は保険料が高めであることが多く、不必要な保障が付いていることもあるため、保険の見直しの必要性は比較的高いと言えます。つまり、医療保険の見直しをしないでおくことは、無駄な保険料を払い続けている可能性がとても高いと言えます。

参考:低解約返戻金型終身保険の全てが分かる|特徴から使い道まで

その他の特約の違い

終身医療保険には、他の医療保険と同じく、+αの保険料を支払うことで、特約を付けることができます。種類は健康保険が効かない先進医療に対して給付金が支払われる「先進医療給付金特約」や、三大疾病と呼ばれる「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」にかかった時に見舞金が支払われる「三大疾病特約」、一定期間健康だった場合に一時金を受け取れる「健康祝金特約」など、数多くの種類があります。

中には入院の有無に限らずに給付金が受け取れるものもあり、充実した内容に対して納得できる保険料であれば、一生涯支払うにしても利用価値が高いものになります。

先進医療給付金特約はおすすめ

特約は付けた分だけ、保険料に上乗せされるため、あまり付けることはおすすめしませんが、健康保険が適用にならず、医療負担が高額になりがちな先進医療を保障する「先進医療給付金特約」などは、月々100円から加入できる保険会社もあるようですのでおすすめかもしれません。

いずれにせよ、終身医療保険は長い間保険料を払い続ける必要がある保険商品です。特約は必要なものだけを選び、できるだけ安く抑えましょう。以上、「入院給付金額」「入院限度日数」「通算支払限度日数」「保険料の支払い期間」「解約払戻金のあるなし」「その他の特約の違い」など、終身医療保険に加入する際にチェックしたいポイントを挙げていきました。

各々に必要な給付金の額や、給付日数は、それぞれ違うはずです。賢く選んでお得に保険を活用していきましょう。

【参照】

▶「医療保険を比較する際に抑えておくべき6つの比較項目まとめ

▶「医療保険のおすすめな選び方と医療保険を選ぶ7つのポイント

 

終身医療保険の保険料を安く抑える2つの方法

以上、終身医療保険のメリットやデメリット、加入の際に気をつけるべきポイントなど、終身医療保険についてご説明していきましたが、終身医療保険の保険料を抑える方法があるのをご存知でしょうか?

支払い方法を一括払いにする

支払い方法には「月払い」「年払い」「一括払い」などがあります。「月払い」は毎月保険料を支払う方法、「年払い」は1年に1度保険料をまとめて支払う方法、「一括払い」は先述した「有期払い」型に限られますが、満期までの保険料を一括で支払ってしまう支払い方法です。

また、保険商品には、支払い期間を細かく設定できるものが多く、10年、15年、20年で保険料を支払い終えることができるものも存在します。短い期間で支払い終える場合、その分一回に支払う保険料は高くなりますが、保険料の総額は安くなる場合が多いのです。

短い期間に多くの保険料を支払う

保険料を支払う時には、短い期間に多くの保険料を支払う方が、保険料の総額が少なくお得です。たとえば、一括で支払う時は、場合によっては100万円を超える金額を一度に支払う必要がありますが、ボーナスなどで一度に大きなお金を動かせるときは、有期型の保険に加入し、一括で支払いをすることで、一生涯医療給付金が受けられます。

筆者は、100万円ほどで生涯にわたって医療保障を受けられるならば、さほど大きな買い物ではないと感じます。また、外貨建てで貯蓄型の医療保険を選べば、外貨が安い時に加入し、外貨の値段が上がったときに解約すれば、その為替の差額分だけ利益を得ることができます。

まとまった金額が必要なため、全ての人におすすめできる支払い方とは言えませんが、懐具合と相談して検討してみるのも有効かもしれません。

健康体割引サービスを利用する

終身医療保険の商品にもよりますが、タバコを吸わない特別な持病を持っていない方は、健康体割引のサービスを受けることができる商品を選びましょう。健康体割引のサービスが適用されることで、通常より安い保険料で保険に加入することができます。健康に自信のある方は、FPなどに健康体割引サービスが利用できる保険商品について相談してみましょう。

 

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定期医療保険への加入を検討すべき人

上記を読んでいく中で掛け捨て型のいわゆる定期保険が気になった方もいるかと思います。定期保険(ていきほけん)とは、その名の通り、あらかじめ保障期間を決めた上で契約をする保険です。その保障期間は数年から数十年までありますが、医療保険の場合には、10年契約というものが多いようです。契約が終了した場合、返戻金(原則的に)が貰えないためにいわゆる「掛け捨て保険」と呼ばれております。保険料を支払っている期間だけ保障を受けられる保険で、生命保険における死亡保障の部分だけが受けられる保険だとイメージしてください。

今後のライフステージや見直しには定期医療保険がお得

一般的には定期保険は、「結婚・出産時」「マイホームの購入時」「子供が独立した時」等の今後起こりうるライフステージや人生におけるイベントごとに対するリスクに備えるものと言われています。また貯蓄や資産がある程度ある人や保障を受けたい期間が決まっている人、健康でいる自信がある方も検討対象に当てはまります。そもそも保険とはもしものための備えであり、保険料を支払うかわりに安心を買うものになります。定期保険の場合は保障の対象を死亡時のみと限定しており、掛け捨てであるために“もしものこと(死亡)が起きなければ損をする”と考える人も多くいます。しかし保険料を支払っている間は多くの保障に守られていることになるので、一概に損をするものだとは言いきれません。

定期医療保険のメリット

期間が限定されているので終身保険に比べ保険料が割安

高額な保険金を掛けることも可能

将来いい商品が発売された時や家計の経済状況に臨機応変に見直し等の対応がしやすい

定期医療保険のデメリット

満期で保険金が降りない

契約期間が過ぎると保障されない

原則的に解約返戻金が無い

 
詳しくは以下の記事を参考にしてください。
参考:定期保険の仕組みとメリット・デメリット|他の保険との比較
 

自分に合った医療保険が分からない方はFPに相談してみよう!

定期保険と終身保険はそれぞれが補完し合う存在で、それぞれのメリットとデメリットは表裏一体になっております。そのため定期型と終身型のどちらがいいのかは、加入者の状況によりけりなので一概には言えません。ご自身の「今は貯蓄したい」「子供にいくら残したい」「収入が不安定」など、願望や状況はそれぞれだと思うので、もしどちらかを選ぶことができない方は、一度、ファイナンシャルプランナーに相談されることをおすすめします。
ただ、人の人生に関わる仕事のため、専門的な知識が求められる事はもちろんですが、幅広い分野に関わる仕事のため、ファイナンシャルプランナーにも得意な分野があったり、また、相談料が無料のケースと有料のケースでそれぞれにメリットとデメリットも存在します。
詳細に関しては以下の記事にまとめましたので、気になる方はぜひ参考にしてみてください。
 
参考:ファイナンシャルプランナーの無料相談先と信頼できるFPの選び方
 

最後に

一生涯保険料が変わらず、保障も被保険者が死亡するまで受けられる終身医療保険。便利な一方で、保障を受けたい期間が定まっている人や、支払い方によっては保険料が高くなることもご説明しました。

終身医療保険は、保険会社の主力商品となる医療保険の一部だけに、種類や保険料、特約など様々なものが用意されています。安くお得な保険に加入するためにも、まずは比較検討が必要です。資料請求は簡単にできるので、まずはそこから始めてみましょう。

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