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がん保険の一時金とは|一時金が必要な理由と注意点まとめ

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がん保険の一時金とは『がん診断給付金』と呼ばれる、病院でがんと診断された時に保険会社から支払われる給付金のことです。今回の記事では、がん保険選びをする上で最も重要な保障と言われるこの一時金の特徴や、必要な理由などについて詳しく解説します。

特にこれからがん保険に新しく加入したいと思っている方や、がん保険の見直しをしたいと考えている方は参考にしてもらいたいと思います。

がん保険には一時金以外にも多くの保障がある|がん保障の種類

がんと診断された時に支払われる一時金以外にも、がん保険には以下のように様々な保障があります。こちらも併せて覚えておきましょう。

がん入院給付金

がんの治療で入院した場合に支払われる給付金です。日額1~2万円のものが一般的ですが、中には5万円など高額に設定できるものもあります。

参考▶「入院給付金の日額を考える際の検討材料や給付金請求に関する知識

がん手術給付金

がんの手術をした時に支払われる給付金です。一般的には10~20万円が相場ですが、保険商品によって、入院日額給付金の〇倍が支払われるものもあります。

参考▶「手術給付金はいくらもらえる?|計算方法や給付対象になる手術まとめ

がん通院給付金

通院しながらがんの治療を行う場合は通院給付金が支払われます。この通院給付金には、以下の2つのパターンがあります。

  • 入院をして入院給付金を受け取り後、所定の期間内に通院した場合に保障されるもの
  • 入院をしたかどうかに関係なく、日数制限なしで保障されるもの

参考▶「がん保険の通院保障とは|通院保障の特徴と必要性

がん先進医療特約

先進医療とは一言で“厚生労働省が認定した機関でのみ受けることが出来る最先端の高度な医療技術”のことを示しますが、がん保険はこの先進医療特約をつけられるものが一般的です。月々数百円程度で追加できます。

参考
▶「先進医療の費用と保険が必要か判断するにため知るべき基準
▶「先進医療特約をつけるか迷っている人が知っておきたい3つの知識

 

がん保険における一時金の特徴

がん保険の一時金の特徴について詳しく見ていきましょう。

がんと診断された時点でまとまった給付金が受け取れる

はじめにお伝えしましたが、一時金は病院で「がんである」と診断された時に、まとまった額の給付金を受け取れます。(金額は50万円だったり100万円を超えたり、契約によって異なります。)

がんと診断されれば、例え日帰りで抗がん剤治療を受けるだけであったとしても、入院や手術が一切ない場合でも受け取れるのが最大の特徴です。

医療保険でもがんで入院や手術をした時に給付金を受け取ることができますが、この一時金においてはがんの備えに特化したがん保険ならではの保障だと言ってよいでしょう。

他の給付金よりも早くに受け取れる

一時金は、がんと診断された段階で受け取り資格が生まれるので、入院した際に受け取れる給付金や手術した際に受け取れる給付金よりも早くに受け取ることができます。

 

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がん保険には一時金が必要とされる理由

がん保険への加入の際、特に注目されるのがこの一時金です。多くの人が「必要」と判断しており、保険代理店やFP(ファイナンシャル・プランナー)も一時金の必要性について主張しています。それでは、なぜ必要なのかという点について以下で見ていきましょう。

がんの治療には費用と日数がかかるため

以下は全日本病院協会によるがんの種類別平均入院日数と治療費に関するデータですが、部位によって金額にばらつきがあることがわかります。

ガンの種類 平均入院日数 治療費(3割自己負担分)
胃ガン 20.2日 約25万円
結腸ガン 19.9日 約28万円
直腸ガン 16.8日 約23万円
気管支炎ガン/肺ガン 11.5日 約13万円
乳ガン 12.2日 約18万円

(参考:(社)全日本病院協会

公益社団法人がん研究振興財団によれば、がん患者の半数は半年未満で治療を終えることができていますが、発見された時のステージ(がん進行率)や年齢によっては、治療にかなりの時間とお金と根気が必要になる場合があります。

入院中は働けないために収入がストップしてしまうリスクがありますが、がん保険の一時金は、がんと診断されれば保険金を受け取れるために、生活費の足りないぶんを補うなどがんによるあらゆるリスクに備えることができます。(受け取った一時金は、生活費にあてたり、治療費にあてたりと使い方は自由です。)

一般的には、一時金は最低でも50万円は必要だと言われています。がん治療費の自己負担額はお伝えしたとおりですが、治療費以外にも差額ベッド代や通院に伴う交通費なども発生するためです。

【がん治療費 関連記事】
▶「がんの治療費相場|治療費の自己負担額と費用を安く抑える方法
▶「抗がん剤の費用相場|がん保険加入前の知識と抑える方法

がん治療が必要になる人の割合が高いため

がん情報センターによれば、今は2人に1人ががんになると言われており、これだけ発症リスクが高いためにがんに対する備えの意識を強める人が多いです。

《がんの発症率》

(引用元:がん情報センター

高齢になればなるほど男女ともに発症率、死亡率が高くなりますが、最近では医療技術の発達もすさまじく、がん生存率は多くの部位で上昇している傾向にあります。

 

がん保険を一時金で選ぶ場合におすすめする特徴

この記事をお読みの方の中には、これからがん保険への加入を検討している方も多いでしょう。もしも一時金に着目してがん保険選びをする際には、以下のおすすめポイントを意識してもらえたらと思います。

おすすめ①一時金の金額が200万円以上のもの

がんにかかると、高額な治療費がかかったり、入院が長期化したりするかもしれないということはお伝えしたとおりです。となれば、やはり一時金は高額であればあるほどありがたいですよね。

おすすめなのは、200万円以上の高額な給付金が支払われる商品です。これだけまとまった金額が受け取れるならば、治療中に金銭的な悩みを抱えることもそう多くはないはずです。ただし、一時金が高額なものは保険料が高いといったデメリットもあります。

おすすめ②支払い回数が多いもの(無制限のものもある)

保険商品によっては、1回しか一時金が支払われないものもあれば、無制限に支払われるものもあります。がんは一度治っても再発するリスクがある病気ですから、一時金の支払い回数が多い、または無制限のものは、備えとしてはかなり心強いです。

おすすめ③上皮内新生物で支払われるもの

がんにも様々ながんがありますが、中でも上皮内新生物は、「初期がん」とも呼ばれており、一般的には転移の心配はありません。よって、がん保険商品によっては一時金の支払い対象外になったり、減額になってしまったりすることがあります。

《悪性新生物と上皮内新生物の違い》

「がんになったら保険がおりると思っていたのにおりなかった…」というトラブルを避けるためにも、がんの部位や進行度に関わらず、全てのがんに対して一時金が満額支払われる保険を選ぶのが良いでしょう。

おすすめ④女性なら女性特有のがんに備えられるもの

平成26年患者調査」によれば、入院・通院した女性は480万人おり、乳がん(非浸潤がん、浸潤がん)や子宮がん(子宮頸がん、子宮体がん)は40代からリスクが高まると言われています。

こうした女性特有のがんに備えられるがん保険商品も販売されていますので、不安な方は特に先進医療保障や抗がん剤治療保障など、一時金以外の保障も充実しているものを選ぶのが良いでしょう。

参考
▶「女性保険とは|女性特有の病気と損をしない女性保険の選び方
▶「女性の保険選び|30代女性が保険を選ぶ時のポイントと必要性

 

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がん保険の一時金の注意点

がん保険の一時金における注意点についてもまとめました。

免責期間がある

実はがん保障には、免責期間と呼ばれる“90日間の保障されない期間”があります。これは保険期間がスタートしてから90日間が経過しないと保障の対象にならないというもので、この期間中に例えがんと診断されても、一時金をはじめ入院給付金や通院給付金なども受け取れません。

 

免責期間が設けられている理由

がんは進行状況によってはまったく自覚症状が出なかったり、痛みや苦痛を伴わない場合があります。

そのため、中には“本当はがんではなかった”というケースもあれば、一時金受給目的のために症状を偽る人もおり、公平性を保つためにもこの“様子見”の期間が設けられています。

ただしこの期間中であっても、保険料の支払いは必要になります。

がん保険の一時金は支払い要件が異なる

がんの一時金の支払い要件は、保険商品によって異なります。例えば、

  • 転移した場合には一時金は受け取れない
  • 再発の場合は受け取れない
  • 一時金を受け取って2年が経過すれば再発の場合でもまた受け取れるようになる など

 

いざという時に必要な保障をしっかりと受け取るためにも、加入前によく一時金の支払い要件に目を通しておくようにしましょう。

 

まとめ

がんと診断されても治療費を支払っていけるだけの十分な貯蓄がある方は、必ずしもがん保険に加入しなくても良いですし、一時金保障をつける必要もありません。

一時金をはじめ、どのような保障が今後必要かを改めて考えてみましょう。本記事が少しでもお役に立てれば幸いです。

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