糖尿病でも加入できる保険の必要性と注意点｜他の選択肢に関する知識

糖尿病は合併症を引き起こす可能性が高いために一般的な保険への加入が困難になりますが、保険が利用できないとなると、入院中に収入が途絶えたときや、合併症が悪化し手術が必要になったときの出費に貯金のみで対応せねばならなくなります。

ご家族の生活を考えると、なんとか保険の加入を検討したいところですが、糖尿病の方が加入できるのは審査と告知基準がゆるい引受基準緩和型保険と、審査と告知のない無選択型保険が主になってしまいます。

しかしこれらの保険は、持病があっても入れるかわりに保険料が高いデメリットがあるため、できれば健康な人が入れる保険から検討しましょう。

今回はこの引受基準緩和型保険と無選択型保険の概要について解説すると同時に、保険の必要性や保険料を安く済ませるための工夫についてもお伝えしますので、あわせてご確認ください。

 

糖尿病を患った際の医療費おさらい

糖尿病を患っている方が不安に思っているのは、合併症が悪化したときにかかる医療費の額が不明確なことだったり、収入が途絶えて生活していけなくなったりすることではないでしょうか。

医療費に関して把握している人はここを読み飛ばしていただいても構いませんが、合併症がある場合とない場合の医療費の差額を見ていきますから、負担がどのぐらい重くなるのか想像がついていない方はご確認ください。

引用元：厚生労働省｜糖尿病・合併症ありなし別患者一人当たり医療費の推移

少し古いデータで恐縮ですが、糖尿病で合併症がない場合の一人あたりの医療費は年間24.7万円で、一ヶ月あたりに換算すると2万583円です。

合併症を発症すると年間の負担は10万円以上跳ね上がった35.7万円になります。一ヶ月分に換算すると、費用は2万9750円になります。

薬代は毎月発生しますが、それに加え入院や手術にお金が発生するので、合併症になる前提で考えると、年間35.7万円分の出費に対応できるよう貯金をしていかねばなりません。

こんなに費用がかかっていない方もいれば、もっとかかっている人もいるでしょう。

貯金以外で対応するのであれば、保険を検討するのが現実的です。次は糖尿病の方にとっての保険の必要性を確認していきましょう。

 

糖尿病の方にとっての保険の必要性

糖尿病やその他の病気の治療費に貯金だけで対応するのが困難な人は、保険に加入することで将来発生しうる出費に対応しやすくなります。ここでは、糖尿病の方にとっての保険の必要性を確認していきましょう。

年齢が高いほど入院時の負担が大きくなる

医療保険に加入すると、入院給付金を受け取れる保障をつけられますが、入院保障にどの程度の恩恵があるのか確認するために糖尿病の入院日数はどの程度なのかを見ていきましょう。

年齢別糖尿病の入院日数
総数	0~14歳	15~34歳	35~64歳	65歳以上	75歳以上
35.5	13.0	14.1	20.0	47.4	65.2

参考：厚生労働省｜傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数

ご覧の通り、年齢が高い方は特に入院保障をつける恩恵があるようです。入院保障は日額と給付期間を選べますから、保険の相談をする際は忘れずに聞くようにしましょう。

入院中は収入が途絶える

また、入院中は費用が発生するだけでなく、収入が途絶えます。平均の入院日数は35.5日ですが、入院をすると1ヶ月以上無収入になる点も忘れてはいけません。

保険適用外の費用もある

入院時にかかるのは医療費ばかりではありません。例えば、

• 差額ベッド代
• 入院時の食費
• その他諸経費（移動代など）

などの出費が医療費とは別にかかってきます。差額ベッド代とは、4人以下の個室に入院した際に発生する費用のことで、4人部屋に入院したとしても一日あたり2,346円（参考：中央社会保険医療協議会―厚生労働省）かかりますから、35.5日入院すると8万3,283円の負担です。

合併症には手術費用がかかる

合併症を発症すると手術が必要になります。例えば、糖尿病性網膜症の手術費は3割負担で20万円～24万円（参考：日高病院｜入院による支払一覧表）と、決して少なくない出費が発生します。

上記のような出費に貯金で対応できない人は保険で対応するのが現実的でしょう。

 

糖尿病でも加入できる引受基準緩和型保険の特徴

糖尿病だと加入できる保険が少ないので、上記のような出費を貯金だけで対応すると考えると先が不安になります。そんな方でも加入できるのが引受基準緩和型保険です。個人の健康状態と保険商品によって保障の内容が変わりますから、

• 糖尿病に対応したいのか
• 糖尿病意外に対応したいのか
• 死亡保障が欲しいのか
• 糖尿病に対応するなら入院に備えたいのか、手術に備えたいのか

など、具体的な懸念点や希望に沿うような保障をつけていくといいでしょう。

 

引受基準緩和型保険に加入するメリット・デメリット

ここでは、引受基準緩和型保険に加入するメリットとデメリットをお伝えします。

メリット｜一般の保険よりも引受基準があまい

引受基準緩和型保険を選ぶ最大のメリットです。加入時の告知項目が少なかったり、医師の審査がいらなかったりするため、これまで保険に加入できずにいた方も、もしものときに備えられます。

デメリット｜保険料が割高になる

ただ、保険料は通常の保険の1.6~2倍程度かかるので、その点だけは覚悟せねばなりません。とはいえ、糖尿病は合併症を引き起こしやすく、健康な方よりも保険金を受け取る可能性が高いことを考えると、保険料が高いのはどうしようもないことです。

一番良いのは、通常の生命保険や医療保険に加入できなかったときの選択肢として引受基準緩和型保険への加入を考えることです。そのためには、より多くの保険商品を見ていく必要があります。

時間はかかるかもしれませんが、月々の保険料が引受基準緩和型保険の半分で済むのであれば、無駄な手間にはならないように思います。

 

引受基準緩和型にも加入できない場合は無選択型保険を検討する

引受基準緩和型保険に加入できないけれど保険を利用したい方には無選択型保険というものがあります。無選択型保険は、告知や審査がないので誰でも加入できますが、保険会社が保険金や給付金を払う確率が高いため、保険料も割高になっています。

無選択型保険に加入するメリット・デメリット

メリット

告知と審査がないので、健康状態に関係なく誰でも加入できます。持病を患っていて保険料が高くなっても良いから加入したい人にとってはありがたいでしょう。

デメリット

無選択型保険には次のようなデメリットがあります。

• 保険料が割高
• 以前かかった病気に手術・入院保障がつかない
• 保険金・給付金の受取額が少なめ

保険料が割高で、受け取れる保険金・給付金の金額が少く、保障内容に制限がつきます。割高な保険料を払わなくても、貯金や社会保障制度で賄えることもありますから、どうしても保険に加入したいという人にしかおすすめしません。

糖尿病に関する社会保障制度もある

最後に、糖尿病に関する社会保障制度を見ていきましょう。

高額療養費制度

高度療養費制度とは、医療費負担が高額になった際に、一定額以上の負担を国が保障してくれる制度です。年収370～770万円の方であれば、月の医療費は高くても8万円で抑えられます。

小児慢性特定疾患治療研究事業

18歳未満の糖尿病患者が対象となる事業で、治療期間が長期になったり、医療費が高額になったりした際に助成金が出ます。

特別児童扶養手当

1型糖尿病を患う20歳未満の子供を持つ親に対して支給される手当で、障害の程度に応じて金額が変動します。

障害基礎年金

糖尿病の合併症が発症した人が思い出したい制度です。合併症が原因で、身体に障害が出た際に利用しましょう。

心身障害者等福祉手当

糖尿病が悪化し失明をした方や足を切断した方が利用できる制度で、障害の程度に応じた手当が支給されます。

 

総括｜糖尿病保険の加入は必要性を考えてから

糖尿病患者も加入できる引受基準緩和型保険は、引受基準が甘く加入しやすいものの、どうしても保険が割高になってしまいますから、FPなどに相談する場合は通常の生命保険や医療保険に加入できる見込みがないかまず確認し、もしダメだったら引受基準緩和型保険に加入するようにしましょう。

できるだけ費用が抑えられて、あなたに必要な保障が受けられる保険を探すのは当サイトからでもできますし、お近くの保険代理店でもできます。持病があるからと諦める前に、できるだけ納得の行く条件の保険を検討されてみてはいかがでしょうか。