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がん保険の必要性について|がんになる確率・治療費・公的制度の解説

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現在日本人の約2人に1人が発症するといわれている病気、がん。医療の発達により、発症後の生存率は上がっているものの、がんによる死亡数は男女共に年々増加しています。

引用:国立がん研究センター

このような背景もあってか、世代別に見ると年齢が上がるごとにがん保険への加入率が高まる傾向にあり、2016(平成28)年度のがん保険加入率は全年齢でみると37.8%となっています。

年齢 がん保険加入率 男性 がん保険加入率 女性
18~19歳 4.5% 4.5%
20歳代 21.8% 19.5%
30歳代 44.3% 40.1%
40歳代 44.2% 41.0%
50歳代 42.6% 38.3%
60歳代 33.7% 29.5%
全体 37.8%

参考:公益財団法人 生命保険文化センター|平成28年度「生活保障に関する調査」

日本人の約3割が加入しているがん保険。そんながん保険への加入はやはり必要なのでしょうか。

がんの治療費は高額になるとイメージする人もいるかもしれませんが、がんの箇所や進行度によっては治療費を安く抑えられるケースもあります。

しかし、がんは治療が長引くことや再発することもあり、何度も何度も治療するうちにトータルの出費がかさんでしまうことも考えられます。がんは死につながる病気であるため、出費が多くてもしっかりと治療を受けたいはず。

この記事では、がんやがん治療に関する知識を紹介しながら、がん保険の必要性について解説します。

年齢別がんになる確率

まずは、がんになる確率を確認しましょう。国立がん研究センターの調査によると、ある年齢の人が一定期間内にがんになる確率は、以下の表の通りとなっています。

表:男性の現在年齢別がんになる確率

現在の

年齢

10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 生涯
0歳 0.1% 0.2% 0.5% 1% 3% 8% 21% 41% 62%
10歳 0.1% 0.4% 0.9% 2% 8% 21% 41% 62%
20歳 0.2% 0.8% 2% 8% 21% 41% 62%
30歳 0.5% 2% 7% 21% 41% 62%
40歳 2% 7% 21% 41% 62%
50歳 6% 20% 41% 63%
60歳 15% 38% 62%
70歳 29% 59%

参考:国立がん研究センター

表:女性の現在年齢別がんになる確率

現在

年齢

10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 生涯
0歳 0.1% 0.2% 0.6% 2% 6% 11% 19% 29% 46%
10歳 0.1% 0.5% 2% 5% 11% 19% 29% 46%
20歳 0.4% 2% 5% 11% 19% 29% 46%
30歳 1% 5% 11% 19% 29% 46%
40歳 4% 9% 17% 28% 46%
50歳 6% 14% 26% 44%
60歳 9% 21% 41%
70歳 14% 36%

参考:国立がん研究センター

例えば、現在30歳の男性が30年以内にがんになる確率は7%です。

また、一生涯でがんになる確率は男性で63%、女性で47%となっており、日本人の約半数が何らかのがんになることが分かります。

このことから、安易にがん保険は不要であると判断することはできないでしょう。

がんで亡くなる確率

がんで亡くなる確率についても確認してみましょう。国立がん研究センターの調査によると、ある年齢の人が一定期間内にがんで亡くなる確率は、以下の表の通りとなっています。

表:男性の現在年齢別がんで死亡する確率

現在の

年齢

10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 生涯
0歳 0.0% 0.0% 0.1% 0.2% 0.5% 2% 6% 15% 25%
10歳 0.0% 0.1% 0.2% 0.5% 2% 6% 15% 25%
20歳 0.0% 0.1% 0.5% 2% 6% 15% 25%
30歳 0.1% 0.4% 2% 6% 15% 25%
40歳 0.3% 2% 6% 15% 25%
50歳 1% 6% 15% 25%
60歳 5% 14% 25%
70歳 10% 22%
80歳 16%

参考:国立がん研究センター

表:女性の現在年齢別がんで死亡する確率

現在の

年齢

10年後 20年後 30年後 40年後 50年後 60年後 70年後 80年後 生涯
0歳 0.0% 0.0% 0.1% 0.2% 0.7% 2% 4% 8% 16%
10歳 0.0% 0.1% 0.2% 0.7% 2% 4% 8% 16%
20歳 0.0% 0.2% 0.6% 2% 4% 8% 16%
30歳 0.2% 0.6% 2% 4% 8% 16%
40歳 0.5% 2% 4% 8% 15%
50歳 1% 4% 8% 15%
60歳 2% 7% 14%
70歳 5% 12%
80歳 9%

参考:国立がん研究センター

例えば現在30歳の男性が30年以内にがんで亡くなる確率は2%です。また、生涯のうちにがんで亡くなる確率は男性が25%、女性が16%であることが分かります。

がん治療の種類と必要なお金

がんになる確率やがんで死亡する確率は分かったかと思います。ここでは実際がんになってしまったときにどのような治療の種類があり、それぞれどの程度お金が必要になるかを確認してみましょう。

がん治療には健康保険が適用される手術・化学療法・放射線治療の三大療法と、健康保険適用外である自由診療があります。ここでは、それぞれどの程度の費用が発生するのか確認してみましょう。

三大療法の治療費

手術

がんが早期に発見され、転移が見つかっていない場合に有効な治療法です。手術費はどの箇所を手術するか、どのような内容の手術をするかによって変わりますが、健康保険を利用しておおよそ20万円~30万円程度が手術費用の相場です。

化学療法

化学療法とは、抗がん剤やホルモン剤などを投与する治療方法です。がん組織が全身に転移している場合や再発防止の際に行われます。

化学療法では、がんの状態により数日~数週間を1サイクルとして行い、1サイクルの費用相場は健康保険を利用して2万円~15万円程度です。

ただ場合により化学療法が1年以上かかる場合もあり、長期に渡れば治療費は大きく膨れ上がってしまいます。

放射線治療

がんの病巣が小さいときに有効な治療法です。体の外から放射線を当てる場合と、放射性物質を体内に入れる場合の2種類の治療法があり、直接がん細胞を破壊できます。

放射線治療の費用相場は約20万円です。

自由診療の治療費

自由診療は健康保険が適用されないため、治療費が自費になります。ここでは、自由診療の治療費について確認してみましょう。

先進医療

がんの治療方法は日々進化しています。国内外でさまざまな治療法が研究されていますが、それらのうち厚生労働大臣が認めたものが先進医療です。

先進医療の治療費は治療内容により、100万円~1,000万円以上と大きく異なります

免疫療法

血液に含まれる免疫細胞を一度取りだして強化して、再度体内に取り込むという治療法です。強化された免疫細胞ががん細胞を攻撃することが期待されています。

1回あたりの費用相場は約20万円ですが、何度も繰り返す必要があるため、一般的には100万円~150万円程度かかってきます。

温熱療法

がん細胞は熱に弱いため、がんの病巣を温めることでがん細胞を撃退する治療方法です。治療費は病院等により変わりますが、1回2万円~5万円程度が必要になります。

ビタミンC治療

高濃度のビタミンCを点滴により体内に取り込む治療法で、相場は1回につき1万円~3万円です。

漢方治療

健康保険を適用した場合、処方内容が規定されており、患者の病状にあわせて処方を行うことができません。そのため、漢方などでご自身に最適な処方を受ける場合、自由診療となります。

漢方治療の相対的な相場は1ヶ月あたり2万円~6万円です。

がん治療に必要なトータルの費用

では、実際がんになった場合、治療にトータルでどれくらいの費用が発生するのでしょうか。

費用はがんを発症した箇所により異なります。厚生労働省のデータによると、種類別のがん治療に必要な相場は以下の通りです。

がんの種類 入院の費用 入院外の費用 合計
医療費総額 自己負担3割 医療費総額 自己負担3割 自己負担額
胃がん 60万5,806円 18万1,742円 2万6,732円 8,020円 18万9,762円
結腸がん 59万9,316円 17万9,795円 4万1,884円 1万2,565円 19万2,360円
直腸がん 72万2,637円 21万6,791円 5万7,925円 1万7,378円 23万4,169円
肝がん 57万3,219円 17万1,966円 3万9,331円 1万1,799円 18万3,765円
肺がん 63万8,892円 19万1,668円 5万4,621円 1万6,386円 20万8,054円
乳がん 54万2,043円 16万2,613円 5万151円 1万5,045円 17万7,658円
子宮がん 59万4,430円 17万8,329円 2万4,166円 7,250円 18万5,579円
悪性リンパ腫 90万9,442円 27万2,833円 5万4,253円 1万6,276円 28万9,109円
白血病 144万1,368円 43万2,411円 8万630円 2万4,189円 45万6,600円
その他のがん 60万2,154円 18万646円 4万3,983円 1万3,195円 19万3,841円

参考:医療給付実態調査|厚生労働省

※高額療養費制度(詳しくは後述)を利用した場合の金額

トータルの相場としては20万円前後が多いようです。ただし、これは初年度のみの費用です。がんは再発する可能性も高く、5年間は経過観察をし、再発していないか観察する必要があります。2年~5年の経過観察などの費用は年間3万円~5万円程度が相場です。

がん保険でカバーできる治療費

前の項でがん治療にかかる費用を確認してきましたが、では、がん保険に加入していた場合、保険会社からどのようなお金が給付されるのでしょうか。ここで確認しましょう。

診断給付金

がんと診断されたときに給付されるお金です。がんになった場合には交通費など治療以外に必要になる費用の他、働けなくなったことによる給料減少も予想されます。そのようなときにまとまったお金がもらえると金銭的な不安が軽減されますよね。

診断給付金の金額の相場は100万円~300万円です。

入院給付金

入院日数に応じて給付されるお金です。なお、がん保険では入院日数に限度がないという特徴があります。そのため入院が長期に渡ったとしても入院給付金は入院日数に応じて給付されます。

入院給付金の金額は1日あたり5,000円~1万5,000円が相場です。

手術給付金

契約時に定めた所定の手術をおこなったときに給付されるお金です。手術の種類により、入院給付金1日あたりの20倍~40倍程度が給付されます。

通院給付金

がん治療では退院後に一定期間の通院が必要なケースもあるでしょう。そのため入院・手術とは別に、通院1回につきお金が給付されるがん保険もあります。

通院給付金は、入院後に通院が必要な場合に給付される保険が多いですが、通院のみの場合でも給付される商品も増えつつあります。

通院給付金の金額の相場は1日あたり5,000円~1万5,000円です。

先進医療特約

健康保険が適用されない先進医療を利用した場合に給付されます。多くの場合、技術料のうちの自己負担額がそのまま給付されます。給付額の上限を2,000万円までとしているものが一般的です。

公的制度について

国民健康保険や社会保険に加入している場合、保険適用の治療費については自己負担額が3割であるということは多くの方が認識しているでしょう。しかし、それ以外にも公的制度では、治療費を抑えたり、治療時の給与の減少を抑えたりできる制度を用意しています。

ここでは、3つの公的制度について紹介します。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、1ヶ月あたりの治療費の上限を定めたものです。健康保険を適用して3割負担の治療費が上限を超えた場合、後日払い戻しされます。

治療費の上限は月収と総医療費によって規定されており、以下の表の通りです。

標準報酬月額 3割の自己負担上限

(3ヶ月目まで)

多数該当(4ヶ月目以降)

の上限

標準報酬月額83万円以上 25万2,600円+

(総医療費-84万2,000円)×1%

14万100円
標準報酬月額53万~79万円 16万7,400円+

(総医療費-55万8,000円)×1%

9万3,000円
標準報酬月額28万~50万円 8万100円+

(総医療費-26万7,000円)×1%

4万4,400円
標準報酬月額26万円以下 5万7,600円 4万4,400円
低所得者(非課税者など) 3万5,400円 2万4,600円

仮に月収40万円の人が、月に治療費として100万円(自己負担30万円)だった場合の上限は、以下の計算式から8万7,430円であることが分かります。

【8万100円+(100万円-26万7,000円)×1%=8万7,430円】

上限が8万7,430円であるにもかかわらず自己負担額が30万円となっているので、その差額である21万2,570円は払い戻しされるのです。

高額療養費制度を利用すれば月9万円程度まで医療費を抑えられますが、がんは長期的な治療が必要なケースもあります。2ヶ月、3ヶ月と治療期間が長期化すれば、その分出費がかさんでしまうでしょう。

高額療養費制度のさらに詳しい内容や申請方法に関しては以下の関連記事を参考にしてください。

【関連記事】高額医療費制度によって医療費は安くなる!計算方法と制度の概要まとめ

傷病手当金

傷病手当金(しょうびょうてあてきん)とは、会社員や公務員が仕事を休んだ際に、健康保険組合から給料の2/3が支給される制度です。支給の上限は1年6ヶ月までとなっています。

なお、給与が支払われる場合でも、傷病手当金の上限よりも低い場合にはその差額分を受け取れます。

介護保険制度

40歳以上の人は、介護保険にも加入していることでしょう。介護保険は、少子高齢化に伴い家族だけで高齢者を支えることが困難なことを背景に、国民全員が適切な介護を受けられることを目的とした制度です。

仮に40歳以上の人が末期がんになり介護が必要となった場合に公的介護サービスを受けたとしたら、保険が適用され自己負担額は1割に抑えられます。

がん保険は公的制度をカバーし、治療長期化に対応する保険

これまで、がんになる可能性や必要な治療費、公的制度を見てもらいましたが、まとめると以下のような内容になります。

  • がんになる確率は1/2である
  • がんの治療費は20万円前後(高額療養費制度を利用した場合)
  • 高額療養費制度を利用した場合の1ヶ月の治療費は約9万円(一般的な年収の場合)
  • 自由診療は高額療養費制度を利用できない

がん保険は自由診療の公的制度が適用されない治療費をカバーすることと、治療が長期間にわたり高額療養費制度を利用してもなお出費がかさむ場合に対応するために必要であるといえるのではないでしょうか。

日本の公的制度は厚い保障が用意されていますが、個別の状況にまで対応することができません。そのため、自由診療がどうしても必要な場合、がん保険に頼るのがよいでしょう。

また、高額療養費制度を利用しても治療が長期に渡った場合、総額で50万円~100万円程度かかってしまうことも考えられます。長期的に治療を行う場合にも、がん保険に入っていれば経済的な不安を取り除くことができます。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

がん保険の加入者は年々増加傾向にあることからも、がん保険のニーズは高まっているといえるでしょう。がん保険に入っておくことの一番のメリットは、万が一のときに金銭的な不安が軽減されるという点にあるかもしれませんね。

がん保険に加入するか迷わっている方は、以下に関連記事を記載しますので、併せて参考にしてみてください。

【関連記事】

がん保険の必要性を解説|医療保険と比較した必要・不要の判断基準

がん保険の必要性を検証!加入を決める上で必要な判断基準

がん保険を徹底比較|保障内容と特徴・必要性・選び方まで

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