高額な人間ドック。お得に受ける方法は?生命保険や医療保険は補助してくれる?

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自分の身体の異変をいち早く知り、健康状態を把握できる人間ドック。公的医療保険や民間のサービスによる人間ドックの費用補助が行われています。

補助を知らずに人間ドックを受けていた人や、知らなかったために人間ドックを受けたことがない人がいるかもしれません。

お得に受けられる可能性がある人間ドック、費用から補助までひとつずつ確認してみませんか。

人間ドックの費用相場

勤め先や自治体から案内されて受ける健康診断。それよりも多くの検査項目を実施し、受けたい人が自分で費用を払って受けるのが人間ドックです。

受診する医療機関によって受けられる検査項目が異なり、検査項目によって費用も異なります。一般的な検査項目のもので4万円前後とするものから、肺や脳などを含めた検査項目とし10万円を超すことも珍しくありません。
 

人間ドックには費用補助がある

人間ドックは全額自己負担となる「自由診療」にあたります。ただし、人間ドックに対して補助を行う公的医療保険(健康保険)がほとんどです。

申請後に補助され、病気やケガで医療機関を受診するときの「健康保険証を提出して3割負担」といった流れとは異なります。

人間ドックを受けたいときは医療機関から探すのではなく、まずは自分が利用できる費用補助の確認から始めることがオススメです。

補助を活用してお得に人間ドックを受けられる医療機関を見つけましょう。加入している公的医療保険や自分が利用できそうな民間サービスのホームページをチェックしてみてください。
 

人間ドックの費用を補助してくれる保険機関

公的医療保険と民間のサービス、どちらの人間ドック費用補助にしても、受ける補助によって詳細が異なります。

具体的には、補助される検査項目や金額、補助を受けられる年齢などの補助対象となる要件です。しっかり確認して、補助を有効活用した人間ドックを心掛けましょう。
 

公的医療保険(健康保険)からの補助

加入している公的医療保険(健康保険)からの補助です。健康保険証に「〇〇健康保険組合」「××健康保険協会」「△△共済組合」などの名前で、健康保険の「保険者」が記載されています。保険者によって補助される要件が異なります。

  • 人間ドックで補助される金額
  • 検査項目
  • 指定年齢
  • 医療機関の指定

 
上記の要件を、保険者名で検索するなどしてホームページを見てみましょう。

国民健康保険に加入している人は、住んでいる地域の自治体のホームページで「人間ドック費用助成」などの記載を探してみましょう。こちらも指定年齢を設けているケースがほとんどですが、年齢は自治体により変わります。

受診できる医療機関も必ず確認が必要です。住んでいる地域にある医療機関と限定されていたり、住んでいる地域以外の医療機関は手続きが異なっていたりと自治体でバラつきがあります。
 

保険会社からの補助

生命保険や損害保険を契約している人は、保険会社のホームページ、契約者専用のマイページを見てみましょう。

契約者向けに、健康や生活などをサポートするサービスの一環として取り扱われていることがあります。人間ドックを優待価格で受けられたり、医療機関の紹介や予約代行を行ってくれるサービスです。

掲載されているホームページから、医療機関を検索できたり、そのまま電話やメールで申し込みができたりするケースもあります。

このような契約者向けサービスを提供している保険会社では、人間ドック以外にも広く優待サービスを展開している可能性があります。契約しているのに利用しない手はありません。まだ見たことがない人も、ぜひ一度はチェックしてみましょう。
 

クレジットカード会社など民間サービスからの補助

保険会社以外にも、企業が顧客向けに提供しているケースが無数にあります。

福利厚生サービスと呼ばれ、その中に人間ドックの優待が含まれていることも……。ただし割引や優待の具体的な金額、受けられる医療機関は限定されています。しっかり確認が必要です。

クレジットカードの優待特典、デパートや量販店などの会員特典など普段は意識していないサービスも、人間ドックを受ける場合はもう一度意識してみましょう。

健康を保つには健康診断だけでなく、人間ドックで詳しく健康状態をしることも大切です。費用は全額自己負担ですが、割引サービスは充実しています。

自分が受けられるものがないかしっかり確認すると、お得に受けられる可能性もあります。公的医療保険や、生命保険・損害保険の契約者向けサービス、クレジットカードやデパートなどの会員特典を上手に活用しましょう。
 

執筆:小城まどか

国内大手生命保険会社にて保険外交員として約10年間在籍。在籍中に取得・合格したものとして一般課程試験、応用課程試験、専門課程試験、3級FP技能士など。転居に伴い退職し2017年3月より保険ライターとして活動を開始。FP資格と実務経験を基に「保険に関わる知識を広めたい」「もっと保険のよさを伝えたい」と情熱を持ちライティングにあたる。

 

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