結婚時の生命保険の選び方とおすすめプランへの見直し方法

2023年4月3日

結婚をしたタイミングは、生命保険への加入や見直しをする絶好のタイミングだと言われています。人生最大のイベントとも言われる結婚ですが、これまでとは違った新しい生活を始めるにあたり、妻は専業主婦になるのか、共働きにするのか、あるいはすでに子供がいるケースもあるでしょう。

もちろん、住まいやお金の管理など決めることがたくさんありますが、忘れずに確認しておきたいのが2人の今後のライフプランです。

そこで今回は、結婚を機に生命保険への加入や、保険の見直しをする際に、どのように生命保険を選んでいけばいいのかを解説します。

結婚した際に生命保険を選ぶ前にやっておくべきこと

結婚したからと言って生命保険の加入や見直しにすぐ取りかかる必要はありませんが、まずは結婚後の生命保険を選ぶ際に、考えておくべきことをご紹介します。

結婚を機に生命保険に加入する目的を明確にしておく

結婚したばかりの夫婦2人暮らしなら、何かあっても生活に困るリスクは低いと思われます。仮に専業主婦の方が夫をすぐに亡くしてしまっても、夫が一般的な会社員であれば遺族年金を受け取れますし、共働き夫婦なら妻が働いていることで収入の確保ができるからです。

保険は万が一に備えるものです。今後の結婚生活を続けていくうえで「生活費」「病気などのリスクに備える費用」この2点を考えていくのがいいのではないでしょうか?

今のライフプランの見直しをする

最近は家族形態や結婚後のライフスタイルも多様化していますので、結婚を機にどのような生活に変わっていくのかを考えておく必要がありますね。

例えば・・・

  • 妻は専業主婦になるのか?
  • 結婚後も共働きで仕事をするのか?
  • どちらかの両親と同居をするのか?
  • 子供を産む予定はあるのかないのか? など

こういった違いで、生命保険で必要となる保障が変わってくるため、まずは夫婦2人で今後の将来設計について、大まかなイメージを共有しておきましょう。

すでに加入している生命保険の保障内容をチェックする

結婚前からすでに生命保険に加入している場合は、新しいライフスタイルにそぐわず、損をするケースもあります。必要な保障が付いていない、または過剰に入りすぎている、といったケースです。すでに生命保険に加入している方は、一度保険の見直しをされることを強くおすすめします。

保険に加入していることを忘れている可能性もゼロではありません。加入中の保険がないかどうかも含めて確認しておきましょう。

必要な保障や保障額を計算する

生命保険に加入する際に、必要な保障額を計算することも大事です。必要保障額とは「自分が死亡した場合や高度障害状態になった場合など、万が一の時に必要となる金額」です。この必要保障額をきちんと算出することで、無駄な保険に入ることを防ぐことができます。

必要保障額 = 遺族の支出(生活費・学費・葬儀関連費用) − 遺族の収入(遺族年金・会社の保障・配偶者の収入)

もちもん、この金額を全て生命保険で賄わなければいけないということではありませんが、もし子供が小さい間はこれからの生活費や学費など、かなり大きな保障が必要になります。

「遺族年金」や「会社からの保障」、貯蓄で賄うのも1つの方法ですが、将来をある程度見据えたうえで、保険のプランを設計するのがいいでしょう。

結婚後に生命保険へ加入する時の生命保険の選び方

次に、結婚をした方がこれからどのような生命保険を選べばいいのか、どのような保障が必要になりそうなのかをご紹介していきます。家族構成によって選ぶ生命保険は変わってきますし、考え方も人それぞれですので、参考程度にご覧いただければと思います。

結婚時に子供がいない場合(妻が専業主婦の場合)

結婚をすれば家族が増え、その分の責任も大きくなりますので、生命保険の加入や見直しのタイミングとしてはいいきっかけになるという話はしました。ただ、多くの場合、結婚のタイミングですでに子供がある家庭はそう多くないでしょう。まだ子供がいない場合は独身時代と同じく、医療保険を中心に考えていくのがおすすめです。

保険選びのポイント|生活には困らないため葬儀費用の工面が中心

自分が万一死亡してしまった場合に、生活費の面でどう困るかをイメージしておくといいでしょう。共働きの場合は後述しますが、専業主婦のパートナーの場合は、やはりお葬式代やお墓代などにある程度の金額が必要になります。お互いに迷惑をかけないためにも、夫婦ともに、お葬式代・お墓代として200万円〜500万円程度の死亡保障を準備しておくと安心です。

専業主婦がいる家庭なら医療保険がおすすめ

万が一の生活保障として生命保険へ加入しておくことも大切ですが、子供がおらず、パートナーが専業主婦の場合は、自分の病気やケガに対する保障があると心強いです。例えば急な入院をした場合、お互いの生活も一変してしまう可能性があり、精神的にもつらい日々となります。しかし、入院保障のある医療保険には加入しておくことでお金の心配は減るでしょう。

選ぶ医療保険としては入院日額5,000円程度のものがおすすめです。ただ、日帰り入院などで最近は入院期間が短期化しているので、通院保障が充実している保険ですと、なお安心だと言えますね。

・妻には死亡保障を用意しておくといい

もし夫が死亡した場合は、専業主婦の妻が一人になってしまうため、一家の収入が途絶えて、妻が生活に困窮する可能性が非常に高くなります。もともと働いていた方なら復帰の可能性もありますが、すぐに働いて収入を得られるかは微妙なところです。

ですので、万が一の際に残された妻がどう生活をしていくのか、あらかじめイメージしておくと金額の設定がしやすいかもしれません。

高額療養費制度の存在も念頭に入れておくと費用が抑えられる

入院や通院にかかった医療費が高額になっても、「高額療養費制度」により自己負担額は一定に抑えられますから、公的な健康保険の保障も確認しておくことが大切です。

また、妻の医療保険への加入は早めに検討しましょう。妊娠初期のトラブルでの入院にも対応できますので、できれば妊娠が分かる前に、保険に加入しておくと安心です。

夫婦のどちらも共働きの場合

夫婦どちらかが万が一亡くなってしまった場合でも、お葬式代として200~500万円くらいの保障があれば十分だということはお話ししました。共働きの場合は独身時代と同じように、医療保険を中心に考えていくといいでしょう。働けなくなった時のことを考えると、入院日額は10,000円あると安心ですね。

また、子供ができるまでは1番お金を貯められる時期ですので、銀行預金を利用するか、保険の場合は生命保険の終身型をあわせて検討するといいでしょう。

結婚のタイミングで妊娠が分かった場合

結婚のタイミングで生命保険を考える際、夫婦2人だけなら葬儀費用を考える程度でいいと言いましたが、結婚のタイミングで妊娠が分かった場合は保障の内容を上載せする必要が出てきます。必要な保障額も高額になると考えてください。

世帯主である夫が死亡した場合、小さい子供を抱えて妻が働くことは難しく、今後の生活費、お子様の教育資金など、非常に多くのお金が必要となります。数千万円単位での死亡保障は必要でしょう。

妊娠が分かったら見直しのしやすい定期保険がおすすめ

妊娠が分かった時点で保障の上乗せを検討するなら、定期保険がおすすめです。保険の見直しがしやすく、保険料も安く抑えられます。

学資保険で貯蓄をすることも検討してみよう

文部科学省の「平成30年度子供の学習費調査」によると、幼稚園〜高校までの学習総額費用は以下の表のようになっています。

また、日本学生支援機構「令和2年度学生生活調査」によると、学生一人当たりの生活費(学費と生活費)は平均で181万円です。全て国公立の学校に進学したとしても、子供が大学を卒業するまでには1,300万円以上のお金がかかる計算になります。

その金額を賄える貯金があれば話は別ですが、「学資保険」などの子供のための保険も合わせて検討してみるのがいいでしょう。

生命保険を選ぶ際は比較を絶対に行う

生命保険を2種類に分けると「掛け捨て型(定期型)」と「積み立て型(終身型)」になります、両者の違いや選び方、比較の方法はご存知でしょうか。それぞれ、「保険の見直しがしやすい」「貯蓄性がある」などの特徴があります。この2つのうちのどちらのタイプを選ぶかを決めれば、生命保険商品が山のようにあっても、選択肢が絞りやすくなります。

マイホームを購入する予定があれば保険を減らすことを考える

保障は増やすばかりだと保険料がかさみ、家計を圧迫してしまいますので、時には保険を減らすことを考えていきましょう。子供の成長とともに保障額を減らせる場合もありますが、マイホーム購入の時も保険の見直しをすべきタイミングです。

住宅ローンを組む際に、ほとんどの人が団体信用生命保険(団信)に加入します。ローン返済途中で万が一支払者が死亡した場合、ローンを返済することなく家を所有できる制度です。

結婚後の生命保険でおすすめの保険は?

最後に、結婚後に加入するのにおすすめの生命保険をご紹介していきます。

結婚後も夫婦が共働きの場合

まずは夫婦が結婚後も共働きだった場合です。共働きの場合は独身の方が加入する保険と同じような保険でいいでしょう。

夫の場合

・1:低解約返戻金型終身保険

子供がいない間は大きな死亡保障も必要ありませんので、葬儀関連費用と貯蓄を兼ねて保険金額300万円程度に設定するのがベストです。

・2:定期医療保険(掛け捨て型)

掛け捨て型の定期医療保険もおすすめです。入院日額は10,000円で、1入院当たりの支払限度日数が60日型のシンプルな保険であれば見直しがしやすく、保険料も安く抑えられます。

・3:がん保険(定期型)

がん保険の必要性も考えみましょう。がんは2人に1人がなると言われている病気ですので、万が一に備えたいなら加入しておいても問題ないでしょう。特に、親族にがんになった人がいるなど、がんが心配な方に向いています。

妻の場合

1:低解約返戻金型終身保険
2:定期医療保険
3:がん保険

基本的には夫の場合と一緒だと思っていただいてかまいません。

結婚後に妻が専業主婦の場合

定期保険もおすすめですが、保険料を抑えたい方は収入保障保険がおすすめです。

収入保障保険は、死亡保険金を一括ではなく毎年・毎月など年金形式で受け取る商品です(一括受け取りも選択可能)。お給料のようにお金を受け取れるため、一度にお金を使ってしまう恐れがなく、少しずつ毎月の生活費に充てられます。

妻が専業主婦の場合、夫が亡くなった後に仕事に就くかもしれません。しかし、再就職が困難な場合や、就職できても賃金が低い場合も考えられます。

そんな時に、年金形式で保険金を受け取れる収入保障保険があれば心強い支えになるでしょう。

あとは、
・低解約返戻金型終身保険(貯蓄型)
・定期医療保険(掛け捨て型)

などがあればより安心です。

結婚時に子供がいる場合

すでに子供がいる場合は、これまで紹介してきた保険に加えて、学資保険を検討されるのがいいでしょう。学資保険への加入は、早ければ早いほどいいと言われています。

理由として一番大きいのは、子供が0歳~18歳の間に300万円の積み立てをするのと、5歳~18歳の間で積み立てをするとのでは負担が違うからです。

まず、期間が短い方が月々の保険料負担が重くなってしまいます。そして、学資保険は契約者(親)に万が一の事態があった場合、それ以降の保険料が免除されるというメリットがあります。できるだけ早く加入しておけば、親に万が一のことがあっても子供の教育費を確保できます。

必ず加入が必要になるものではありませんが、ファイナンシャルプランナーと相談しながら、検討していくといいでしょう。

まとめ

結婚後の生命保険を考える時、子供の有無で保障の必要性や内容が大きく違ってきます。どの保障が必要なのか、整理してから加入をされるのが得策です。

また、保険コネクト経由であれば相談料無料で保険の見直しや加入の相談ができます。どの保険に入ればいいのか迷われた場合は、保険のプロであるFPにご相談いただくと最適なプランを提案してもらえます。

※2022年8月時点の情報です

監修:ファイナンシャルプランニング技能士 垣内結以