30代から考えるおすすめの生命保険｜加入すべき保険の選び方とは

会社でも家庭でも責任が重くなってくる30代。結婚や出産など生活環境の大きな変化もあり、保険について真剣に考える年代ですね。

30代が加入すべき生命保険について男女別におすすめの考え方と保険の種類をご紹介します。

30代の生命保険加入率｜男女ともに80%以上が加入

※上は民間の生命保険会社や郵便局、JA［農協］、生協・全労済で取り扱っている生命保険や生命共済の加入率

引用元：リスクに備えるための生活設計｜生命保険文化センター

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、生命保険に加入している人（全体）は、男性81.1％、女性82.9％です。

年代別に見ると、30代の加入率は男性82.4％、女性82.8％となっています。

このデータからは個人年金保険やグループ保険、財形が除かれているため、ほとんどの30代は何らかの形で万が一に備えていると想像できます。

30代の生命保険の選び方｜男女別・既婚/未婚別に解説

ここでは男性or女性、既婚or未婚といった条件を軸に、30代の保険の選び方をお伝えしましょう。

30代男性・既婚者のケース：家族のための保障を考えよう

必要な保障は子供の有無によって大きく変わってきます。もしもお子さんがいる場合は、残された家族の生活を守るために死亡保障を確保しなければなりません。

死亡時にまとまった金額が入る保険の他、一定額が給与のように毎月または毎年支払われる収入保障保険も選択肢に入れましょう。受け取る保険金額は月10万、月20万など必要に応じて設定できます。残された家族が生活するために必要な保障と負担する保険料とのバランスを考えてください。

お子さんがいる場合には教育費も考えなければなりません。教育費は少なくとも1,000万円以上とかなりの金額です。教育資金を確保したい人には、一定期間のみ保険料を支払い、満期や解約によって保険金を受け取るという積立タイプの保険がおすすめです。

なかでも学資保険は、契約者（親など保険料を支払う人）が死亡すると基本的に払込免除となるため、万が一の際にも安心です。
子供の年齢が低いほど払込期間は長くなりますが、保険料は安くなります。加入時の子供の年齢に制限がありますので、できるだけ小さいうちに手配しておきたいものです。

また、30代となれば夢のマイホームを建てたい、もしくはすでに建てたという方もいらっしゃるでしょう。持ち家で住宅ローンがある場合、団体信用生命保険（団信）に加入していることが多いです。万が一の事態が起きるとローン残金は団体信用生命保険から支払われるため、残された家族は住まいの心配をしなくて済みます。

いずれにしても、まずは現在の貯蓄と必要保障額を見比べてみましょう。そのうえで、不足分を保険で補う方向性でいくと負担を抑えられます。

必要保障額は子供の人数や年齢、妻が働いているか（＝収入があるか）などによって変わってきます。自分で計算するのが難しい場合はFP（ファイナンシャルプランナー）などプロへの相談も検討してみましょう。

30代女性・既婚者：女性特有のリスクに備えて医療保険を検討

既婚女性の保険について、まずは自身が働いているかどうかがポイントになります。

働いている場合は、どのくらい家計負担をしているかを考えましょう。かなりの割合を妻が負担しているならば、既婚男性と同じ考え方で保険を検討します。

収入が少ない、あるいは専業主婦の場合は特に大きな死亡保障は不要と考えがちですが、残された父子の生活のことを考えると保障は必要です。子供が小さければ、食費やクリーニング代、ベビーシッター費用などで支出がかさむでしょう。夫が仕事と育児の両立がしやすい職場に転職するなど、仕事が変わって収入が変動する可能性もあります。

また、30代は乳がんや子宮がん、子宮筋腫、子宮内膜症など女性特有の病気が気になりはじめる年代です。医療保険への加入でリスクに備えることも検討してみましょう。

既婚女性の場合は、さらに妊娠・出産にも事前に備えておくと安心です。妊娠中は通常時よりも保険加入が難しくなるため、夫婦間で出産の計画があれば、あらかじめ妊娠前に医療保険への加入を検討しましょう。

妊娠や出産に備えた保険加入の考え方は、以下の記事で詳しく解説していますのでぜひご覧ください。

30代男女・独身のケース：就労不能や特有の疾病などに備えて

独身で扶養家族がいない場合は、死亡保障は基本的に必要ありません。ただし、自分の葬儀費用を出したい、親の生活が不安などの場合は保険である程度の死亡保障を確保しましょう。

こちらも必要な保障額に応じて保険加入を検討しなくてはなりません。貯金が少ない場合は、入院や通院に備える医療保障も必要です。

会社員は就労不能になった際に傷病手当金が出ますが、自営業は働けなくなったときのリスクに備えるため所得補償保険に加入するという方法もあります。

女性の場合もおおむね男性と変わりませんが、30代は女性特有の病気が増える年代です。乳がん、子宮がん、異常分娩、子宮外妊娠などのリスクに備え、特約や女性のための医療保険で備えることを検討してみましょう。

以下の記事では女性のための医療保険について詳しく解説しています。

30代におすすめな生命保険の種類

いずれの保険も死亡または高度障害についての備えのみで、病気や事故での入院・手術などに備える医療保険は原則ついていません。医療費は、特約をつける、預貯金でカバーする、別途、医療保険に加入するのいずれかで備えましょう（特約の有無は商品によって異なります）。

低解約返戻金型終身保険

保険料が割安の若いうちに一生涯の保障を確保しておきたい人や、貯蓄性のある保険に加入したい人におすすめです。

保険料の払込期間中は保険を解約するときに戻ってくるお金（解約返戻金）を低く抑えることで、保険料を割安にしています。

掛け捨て型ではないので貯蓄性があり、何かのときには解約返戻金を活用できます。ただし、払込が終了するまでは、中途解約で戻ってくる解約返戻金は通常の7割程度と低く抑えられている点に注意しましょう。

解約時期によっては払込保険料総額よりも多くの解約返戻金を受け取れるため、無理なく保険料を負担できるか試算しておくことが大切です。

定期保険

掛け捨て型の定期保険は、決まった期間だけ保障を受けられるタイプの保険です。例えば、子供が成人するまで保障を上乗せしたい場合など、割安な保険料で大きな保障を確保できます。

掛け捨て型なので貯蓄性はなく、保険期間中に死亡または高度障害状態にならなかった場合は、払った保険料は戻ってきません。その分、死亡リスクが低い若い世代ほど保険料が割安に設定されています。

注意点として、更新時は年齢が上がっているので、保険料も上がってしまうことが挙げられます。

収入保障保険

万が一の場合の死亡保険金を、毎年もしくは毎月決まった金額で受け取れる生命保険です（一括受け取りも選択可能です）。被保険者が亡くなった後も、給料のように定期的にお金が入ってくるため、残された家族はこれまでと同様に生活できます。

終身保険や定期保険は、いつ死亡しても一定の金額を一括で受け取れます。しかし、収入保障保険は、契約満了時までの残り期間が少なくなればなるほど受け取る保険金の総額が減っていきます。

これは子供が成人に近づくにつれて必要な保障は減っていくため、必要な保障だけを受け取るという合理性に基づいています。その分、負担する保険料は割安です。

タバコを吸わない人や健康体ならば保険料が割引になるなど、割引がついた商品もあります。自分に合った商品を選択できるようにしておきましょう。

保険料を節約する4つのポイント

ポイント１．必要保障額を計算する

どの保険にするかを検討する前に、自身の必要保障額＝どのくらいの額の保障を受ける必要があるかを計算してみましょう。現在の貯蓄状況と照らし合わせ、不足するであろう部分を保険で補うという考え方が合理的です。

30代であれば結婚や出産に加え、マイホーム購入といったライフステージの変化も起こり得ます。持ち家で住宅ローンがある場合は団体信用生命保険（団信）を活用するなど、必要な費用に対してしっかりと対策しておきたいものです。

会社員の場合、健康保険、厚生年金保険、労災保険、雇用保険、傷病手当金といった手厚い制度があります。実際に計算してみると、思ったより保険は少なくて良いという結果になることもあります。

もしも必要保障額の計算で迷われた場合は、お金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）への相談も1つの手段となるでしょう。

ポイント２．職場の福利厚生を検討する

勤めている会社で団体保険の取り扱いがある場合は活用を検討しましょう。団体保険は保険料が割引になっています。

ポイント３．ネット生保を検討する

営業にかかる人件費など保険募集にかかるコストを抑えているため、割安で加入できることがあります。

ポイント４．まとめて支払う

保険料は毎月払いの他に、半年や1年などのスパンでまとめて支払うことこともできます。半年払い、年払いにすると、保険料が割引になることがあります。

まとめ：ライフプランに応じてベストな保険選びを

会社でも家庭でも責任が増す30代は、結婚や出産、マイホームなどお金を使いたいライフイベントが多い年代でもあります。

保険選びは「必要な保障額をできるだけ合理的に確保する」ということを念頭において考えましょう。保険は、貯蓄や住宅ローンなどとも深く関わってきます。

もしも難しいと感じたら、プロの専門家（FP）に相談してみると良いでしょう。無料相談もできるので、まずはお気軽に相談してみてはいかがでしょうか。

※2022年3月時点の情報です

監修：ファイナンシャルプランニング技能士 垣内結以